住友理工

 

人材育成 Human Resources Development

お客様、従業員

人材育成における基本的な考え方

私たちの住友事業精神

住友事業精神は、当社グループの従業員にとって、すべての事業活動における拠り所であり判断基準です。
当社グループでは、人材育成の根幹に住友事業精神を据え、新入社員をはじめとする全従業員に対して、動画「私たちの住友事業精神」を用いた定期的な研修を行い、理念の浸透を図っています。 
グローバル・マネジメント・ミーティングにて、動画を視聴し理解を深める参加者たち

住友事業精神一斉教育受講者人数

実施年度 住友理工単体 国内関係会社 海外関係会社 合計
2025年度 2,315 人 554 人 3,444 人 6,313 人

人材育成方針

当社グループでは、「人材育成にまさる事業戦略なし」の考え方のもと、当社グループの従業員として相応しい人格と知識を持ち、グローバルに活躍できる人材の育成を目指しています。その実現に向け、従業員の各キャリアステージで求められる知識やスキルを習得できる教育コンテンツを拡充し、様々な学習機会を提供しています。

住友理工の全社教育体系

「次世代幹部候補者の選抜型教育」「グローバル人材育成」「各部門の専門教育」「全社共通教育」の4領域からなる全社教育体系を整備し、従業員に対して幅広く教育を実施しています。
2025年度は、2022年から行ってきた教育体系の見直しと最適化に加え、次世代の教育環境整備に向けた現状分析を行い、抽出された課題に対する教育機会の提供に注力しました。
住友理工全社教育体系図
※1 F研修: 1976年から続く当社独自の研修制度「フォアマン研修」の略。一定期間職場を離れて実践的な改善テーマに取り組むことで、問題解決力と改善の実践力を習得する当社グループのモノづくり文化の源泉の一つ。
※2 Re-do Zero研修: 業務品質・効率向上を図るための「段取り」を重視した考え方や問題解決手法を身につける。
※3 S.E.C.Q.教育: S(安全)、E(環境)、C(コンプライアンス)、Q(品質)に関する専門知識を獲得する。

2025年度の活動のポイント

全社横断教育

「必要な人が、必要な時に、必要なことを学ぶことができる風土づくり」に向けた第一歩として、「全社横断教育」を実施しました。
本施策では、コミュニケーション、問題解決、プレゼンテーション、キャリア形成など、当社で働くすべての従業員の日常業務の質の向上に寄与する、9つのテーマ別研修を企画・展開しました。住友理工単体のみならず、国内関係会社の従業員も参加可能な形式とすることで、より広範な学習機会を創出しました。
その結果、全研修の受講者数は累計約3,000名、新たに創出された研修受講時間は約6,000時間にのぼりました。また、録画アーカイブを公開し、時間や場所にとらわれず学習できる環境を整備しました。
本施策を通じて、従業員の学習意欲の高まりが見られています。今後はその流れをさらに加速させるべく、研修コンテンツの一層の拡充を図り、従業員ニーズに沿った学習機会を提供できる仕組みの整備を進めていきます。

次世代幹部候補者向けプログラム

当社の持続的成長のため、次世代を担うリーダーの育成に注力しています。当社の次世代幹部候補者向けプログラムの一つである「住友理工EMP re-co(Executive Management Program)」では、従来のリーダーシップ力の向上に加え、グローバル経営を推進するための意思決定能力を強化する研修を実施し、より国際的な視点での経営判断力の向上を図りました。また、「経営塾MCP(Mirai Create Program)」では、より未来志向を持ったリーダーの育成に向け、2025年度においてはイノベーションや組織変革をテーマとした研修に重点を置き、当社の持続的成長に向けた新たなビジネスモデルの創造に注力し活動しました。
今後も研修を拡充し、次世代経営幹部育成を強化していきます。

人的資本活動のKPI 「マネジメント教育強化」 実績

重点領域 指標 実績値
(2023年度)
実績値
(2024年度)
実績値
(2025年度)
目標値
(2025年度)
マネジメント教育強化 幹部研修受講者数 33人 66人 99人 100人

※経営幹部プログラム(Executive Management Program)、選抜型教育経営塾(Mirai Create Program)、若手人材育成プログラムなど、幹部選抜研修の受講者数を集計しています。

DX人材の育成

当社グループでは、2029年住友理工グループVision(2029V)の実現に向け、DXを価値創出と組織変革を支える重要な経営基盤と位置付け、DX人材の育成に取り組んでいます。
2025年度は、「教育機会の提供」からさらに発展し、「可視化・学習・実践・変革」を一体化した人材育成の高度化を推進しました。
まず、経済産業省・IPAが定めるデジタルスキル標準に準拠したDX人材アセスメントをグループ全体で実施し、延べ1,000名以上が受審しました。これにより、DXコア人材及びDXデータ分析人材のスキルレベルを可視化し、2025年度の目標として掲げていた「DXコア人材200名」「DXデータ分析人材700名」を達成しました。
また、アセスメント結果を踏まえ、DXリテラシー向上のためのeラーニングやデータ分析・生成AI活用に関する専門教育、Microsoft Office活用講座など、職種・役割に応じた教育プログラムを展開しました。さらに、定例会や勉強会、イントラサイトや社内SNSを通じた成功事例の共有を進め、部門横断での学び合いとDX活動の浸透を図りました。
あわせて、各部門から選抜されたDX推進人材に対し、変革マインドの醸成や行動変容を促すプログラムを継続的に実施し、自律的にDXを牽引できる人材の育成を進めました。
今後は、育成した人材が各部門および事業において実践と推進を担い、データに基づく意思決定や価値共創が日常的に行われる組織風土の定着を目指します。

人的資本活動のKPI「DX人材育成」 実績

重点領域 指標 実績
(2024年度)
実績
(2025年度)
目標値
(2025年度)
DX人材育成 DXコア人材の育成 DX教育受講者
2,333人
256人 200人
DXデータ分析人材の育成 740人 700人

※2024年度はコア人材とデータ分析人材の分け隔てなく、広く教育機会を提供し、DX人材候補者の発掘と育成に注力しました。

グローバル人材の育成

2025年度より、海外赴任者に求められる要素や能力、研修内容を体系的に整理・可視化し、教育体系を構築しました。
「働く場所を問わず、国内外で活躍できる人材(グローバル人材)」の育成を目指し、その実現に必要となる6つの要素・能力を定義するとともに、それに対応する研修を明確化しています。
これにより、海外赴任を予定・希望する社員が、自身に求められるスキルや知識、受講すべき研修を目的とともに理解できる環境を整備しました。
海外赴任者向け教育体系
また、2025年度は、グローバル人材育成の一環として英語セミナーを実施し、希望者全員が参加しました。
本セミナーでは、マインドセットの醸成に加え、実践的なトレーニングを通じて、楽しみながら実務で活用できる英語力を高めるポイントを学びました。
350名が参加し、英語に対する心理的なハードルの低減や、主体的な学習のきっかけづくりに加え、実践的な英語力の向上につながりました。

階層別研修の充実

基幹職

基幹職向けには、変化の激しい事業環境の中で、自己変容しながら組織をけん引できるリーダーの育成を目的とした教育体系を構築し、教育機会の提供を推進しています。
研修では、マインドセットを中心とした講義を実施し、自社を取り巻く環境と、それに対応するための役割の理解を促しています。また、経営TOPとの対話や、受講生同士の議論の場を設けることで、エンゲージメントの向上にも取り組んでいます。
本教育プログラムを通じて、自己変容の必要性を認識するとともに、仲間と共に学び、成長し続ける意識の醸成につなげています。

総合職

総合職向けには、「等級ごとに求められるポータブルスキルの育成」と「個々の課題に応じた学習機会の提供」を柱とした教育体系を構築しています。
「等級ごとに求められるポータブルスキルの育成」では、各等級への昇格者を対象に、期待される役割に応じたスキル習得を目的とした教育を実施しています。各等級で課題となりやすいスキルに焦点を当て、「スタンスの醸成」「課題解決力」「チーム牽引力」など、多様なテーマで展開しています。これにより、従業員一人ひとりが役割に応じた能力を高め、業務の幅の拡大と成果の質向上を図るとともに、企業の持続的な成長につなげていきます。
「個々の課題に応じた学習機会の提供」については、「一律教育からの脱却」ならびに、当社が掲げる「2029V」に基づく自律型人材の育成を目的に、自ら課題を設定し主体的に学べる仕組みを整備しています。具体的には、アセスメントの受検による能力・スキルの可視化に加え、多様な学習テーマを網羅したeラーニングを提供し、継続的かつ自律的な学びを支援しています。
今後も、外部環境・内部環境の変化を踏まえながら、教育のあり方を継続的に見直し、より実効性の高い人材育成施策を推進していきます。

事務職

事務職向けには、「これまでの定型業務を超え、社会の変化を捉え、自ら考え行動する主体的な人材の育成」の実現に向け、教育体系の整備を行いました。
新入社員研修や昇格者研修などの必須教育に加え、会社が求めるスキルだけでなく、個人の課題に応じたスキルを習得できるよう、新たに選択型教育を導入しました。
選択型教育では、アセスメントやeラーニング、テーマ別研修を提供し、社員一人ひとりが自律的に学びを進められる環境の構築を行いました。
事務職2年目研修

技能職

技能職向けには、住友理工単体のみならず、グループ会社全体を巻き込んだ階層別研修を実施しています。
2025年度は、監督者向けに新たに工場長研修を導入し、主にエンゲージメントに特化した内容を取り入れています。あわせて、班長・掛長研修として、①チームワークの大切さ・仕事の教え方、②リーダーとしてのマネジメント・組織力の向上、③コンプライアンスの再認識と浸透をテーマに教育を行っています。さらに、上位層向けの研修も導入し、過去の手法、概念に囚われない、自発的に計画・行動ができる人材の育成を推進しています。研修手法についても、座学中心からチームビルデングを中心とした形式へとシフトし、部門横断のコミュニケーションの場として活性化させ、会社全体の組織力向上を目指しています。
今後も、少子化の影響による人材不足が懸念される中、多様な人材の獲得は必要であり、様々なニーズにあった研修の導入を推進していきます。
チームビルデング研修風景

F研修(フォアマン研修)

F研修(フォアマン研修)は、1976年の開始以来、住友理工のモノづくりの根幹を支え続けてきた人材育成のプログラムです。
フォアマン研修のねらいは、「現場にある真実を見通す力」と「課題を解決するための実践力」を身に付けることにあります。本研修では、期間中は自職場を離れ、テーマアップされた現場において現地現物で事実に向き合い、課題を解決することに集中して取り組みます。
本研修は、将来現場を牽引する管理監督者のための登竜門であり、技能職向けの研修では最高峰のプログラムとして位置づけられています。

F研修(フォアマン研修)50周年記念動画

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