気候変動への対応 Responding to Climate Change
取引先、地域社会、地球環境
基本的な考え方
住友理工グループは、2050年カーボンニュートラルの実現を目指し温室効果ガス削減目標を定め、自社から排出するCO2（Scope1、2）だけでなくサプライチェーンで排出するCO2（Scope3）の削減にも全社一丸で取り組んでいます。
自社排出量削減については、再生可能エネルギーへの転換だけでなく生産エネルギー削減の両面からアプローチし、当社のコア技術であるモノづくりや材料、製品開発力を活かし、気候変動の緩和と適応を進めています。サプライチェーンにおいては、原材料や部品などの購入や輸送、廃棄に関わるCO2の削減に向けた企画や実行も進めています。
自社排出量削減については、再生可能エネルギーへの転換だけでなく生産エネルギー削減の両面からアプローチし、当社のコア技術であるモノづくりや材料、製品開発力を活かし、気候変動の緩和と適応を進めています。サプライチェーンにおいては、原材料や部品などの購入や輸送、廃棄に関わるCO2の削減に向けた企画や実行も進めています。
SBT認定取得
2021年4月、住友理工を含めた住友電工グループの温室効果ガス排出削減目標が、SBTi（Science Based Targets initiative）の認定を取得しました。目標値は、「Scope1+2を2018年度基準で2030年度までに30％削減、Scope3については2018年度基準で2030年度までに15％削減」です。これは、パリ協定が求める水準である「世界の気温上昇を産業革命前より2℃を十分に下回る水準（Well Below 2℃：WB2℃）」と整合しています。
なお、IPCC第6次評価報告書が示すように、これまで以上の温室効果ガス削減努力が必要とされていることを踏まえ、住友理工グループでは2026年に環境中期目標（2030年目標）を1.5℃水準に整合する内容へ見直しました。同様にSBTi認定についても、今後1.5℃水準で更新することを計画しています。
なお、IPCC第6次評価報告書が示すように、これまで以上の温室効果ガス削減努力が必要とされていることを踏まえ、住友理工グループでは2026年に環境中期目標（2030年目標）を1.5℃水準に整合する内容へ見直しました。同様にSBTi認定についても、今後1.5℃水準で更新することを計画しています。
気候変動対応に関する情報開示
住友理工グループは、2022年6月にTCFDの提言への賛同を表明し、Webサイトを通じて適切な情報開示に努めています。今後もISSB基準等の国際的なサステナビリティ開示基準の動向等を踏まえ、情報開示の質向上に努めていきます。
温室効果ガス削減中長期目標
| 項目 | 目標年 | CO2削減 目標値 |
|---|---|---|
| 住友理工グループ 環境長期ビジョン2050 | 2050年 | カーボンニュートラルの達成 |
| 住友理工グループ 環境目標2030 | 2030年度 | Scope1+2 2018年度比 50%減 Scope3 2018年度比 30%減 |
事業活動における温室効果ガス削減の取り組み
住友理工グループでは、「2050年カーボンニュートラルの実現」に向けて、徹底したエネルギーロス低減や設備のスイッチオフ活動などエネルギー生産性向上（省エネ改善）を進めるとともに、エネルギー効率の低い設備の更新（インフラ改善）を進めていきます。また使用するエネルギーについては太陽光発電やグリーン電力など再エネ電力の導入を進め、温室効果ガス排出量の削減に取り組んでいます。
温室効果ガス排出量（住友理工グループ）
住友理工グループの2025年度温室効果ガス排出量は2018年度に比べ33.5％減少しました。また、2025年度の原単位は、2018年度に比べると52.5％低下しました。
※1 原単位の分母は、集計対象範囲の売上高（内部取引消去後）を使用。
※2 2023年度以降、電気のCO2排出係数はロケーションベースからマーケットベースに変更し、電気事業者別の排出係数を使用（一部でIEA「Emissions Factors」に記載の国別係数を使用）。
※3 電気以外のCO2排出係数は、環境省の「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル」に記載の係数を使用。
※4 2023年度以降は温対法の改正に伴い係数が変更されています。
※5 本項目に掲載の排出量データは、第三者機関による保証を受けています。ただし、原単位は保証対象に含まれません。
※2 2023年度以降、電気のCO2排出係数はロケーションベースからマーケットベースに変更し、電気事業者別の排出係数を使用（一部でIEA「Emissions Factors」に記載の国別係数を使用）。
※3 電気以外のCO2排出係数は、環境省の「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル」に記載の係数を使用。
※4 2023年度以降は温対法の改正に伴い係数が変更されています。
※5 本項目に掲載の排出量データは、第三者機関による保証を受けています。ただし、原単位は保証対象に含まれません。
エネルギー使用量（住友理工グループ）
住友理工グループの2025年度のエネルギー使用量は、前年度から横ばいで推移しました。
※1 原単位は保証対象に含まれません。
※2 原単位の分母は、集計対象範囲の売上高（内部取引消去後）を使用。
※3 一次エネルギー換算係数は、日本経済産業省「エネルギーの使用の合理化等に関する法律（省エネ法）」による係数を使用。
※4 2023年度以降は省エネ法の改正に伴い係数が変更されています。
※2 原単位の分母は、集計対象範囲の売上高（内部取引消去後）を使用。
※3 一次エネルギー換算係数は、日本経済産業省「エネルギーの使用の合理化等に関する法律（省エネ法）」による係数を使用。
※4 2023年度以降は省エネ法の改正に伴い係数が変更されています。
再生可能エネルギー使用量（住友理工グループ）
住友理工グループの2025年度の再生可能エネルギー（以下、再エネ）使用量は、前年度に比べ31.8％増加し、再エネ率は5.5ポイント増加しました。
※再エネ率＝再エネ電力使用量／全使用電力量
カーボンニュートラルの達成に向けて、住友理工グループでは再エネ電力比率の拡大とともに調達方法の多様化も積極的に推進しています。2025年度は自社敷地内での太陽光発電の追加導入以外に、 日本における非化石証書の調達、東北地域（日本）での地産地消再エネ電力の調達、タイおよびメキシコにおけるI-RECの調達、インドネシアにおけるバイオマス由来の再エネ電気調達など、新たな取り組みを実施しました。
温室効果ガス排出削減事例
①太陽光発電の導入
太陽光発電は温室効果ガスが発生しない代表的な再生可能エネルギーであることから、住友理工グループでも積極的に取り入れています。 2025年度は日本、中国、ルーマニア、スペイン拠点に計3.6MWの太陽光発電設備を導入したことで、発電容量は累計24.7MW(昨年比1.17倍)、年間のCO2排出削減量は12,000[ton-CO2]に達しました。
②グローバル省エネ活動 SRK-QROキックオフ
住友理工グループでは、本社と拠点工場との一体感を高め、CO2削減目標を確実に達成することを目的としたグローバル省エネ活動を実施しています。
メキシコのS-Riko de Querétaro, S.A.P.I. de C.V.（SRK-QRO）では、2025年度より省エネ活動を本格的に開始しました。これまで本社で実績のある取り組みを中心に、加硫機の寄せ止め・スイッチオフ、待機モード導入やエア漏れの可視化・修繕、ポンプ・コンプレッサーの最適制御運転化など、計10施策を実施しました。その結果、年間約200MWhの電力量を削減し、エネルギー原単位は前年比12％の減少となりました。
メキシコのS-Riko de Querétaro, S.A.P.I. de C.V.（SRK-QRO）では、2025年度より省エネ活動を本格的に開始しました。これまで本社で実績のある取り組みを中心に、加硫機の寄せ止め・スイッチオフ、待機モード導入やエア漏れの可視化・修繕、ポンプ・コンプレッサーの最適制御運転化など、計10施策を実施しました。その結果、年間約200MWhの電力量を削減し、エネルギー原単位は前年比12％の減少となりました。
③ホース製造の蒸気使用量低減活動
ホース製造工程におけるエネルギー使用量削減を重要テーマに掲げ、蒸気使用量低減を中心とした省エネ活動を強化しました。蒸気配管の保温材修繕やスチームトラップの修理を実施し、経年劣化による蒸気漏れや放熱ロスの低減を図りました。さらに、複数拠点に分散していた加硫缶を寄せ止めすることで、生産体制の効率化と蒸気使用量の最適化を推進しました。加えて、稼働実態に適さなくなったアキュームレーターを廃止し、ボイラーの台数制御を見直すことで待機時の蒸気ロスを抑制する事ができました。
これらの取り組みにより、エネルギー効率の向上とCO2排出量削減を両立し、環境負荷低減と持続可能なものづくりの実現に貢献する事ができました。
これらの取り組みにより、エネルギー効率の向上とCO2排出量削減を両立し、環境負荷低減と持続可能なものづくりの実現に貢献する事ができました。
④原動設備・インフラの省エネ活動
当社では、事業活動に欠かせないインフラ設備の見直しを通じて、エネルギー使用量の削減と安定操業の実現の両立化を目指しています。
コンプレッサー設備では、エネルギー効率の低かったターボコンプレッサーを停止し、高効率なスクリューコンプレッサーへ切り替えることで、原単位の大幅な改善となりました。また、冷却塔については、不要な稼働を見直し、省エネ停止を徹底すると共に、インバータ制御による最適な運転管理を行っています。さらに、循環ポンプを高効率のエコポンプへ更新することで、省エネ効果の積み上げを実施しています。
今後も、環境負荷の低減に貢献するインフラ改善を継続的に進めていきます。
コンプレッサー設備では、エネルギー効率の低かったターボコンプレッサーを停止し、高効率なスクリューコンプレッサーへ切り替えることで、原単位の大幅な改善となりました。また、冷却塔については、不要な稼働を見直し、省エネ停止を徹底すると共に、インバータ制御による最適な運転管理を行っています。さらに、循環ポンプを高効率のエコポンプへ更新することで、省エネ効果の積み上げを実施しています。
今後も、環境負荷の低減に貢献するインフラ改善を継続的に進めていきます。
サプライチェーンの温室効果ガスの削減
住友理工グループは、「2050年カーボンニュートラルの実現」に向けて、自社の事業活動で排出する温室効果ガス（Scope1およびScope2）の削減とともに、原材料の調達や販売した製品の使用・廃棄などに伴うサプライチェーン全体で排出する温室効果ガス（Scope3）の削減についても、取り組みを進めています。
住友理工グループの2025年度のサプライチェーン全体での温室効果ガス排出量は、Scope1+2が7.8％、Scope3が92.2％でした。特にScope3ではサステナブル材の導入や電動車向け製品の拡大等により2018年度比12%削減となりました。
住友理工グループの2025年度のサプライチェーン全体での温室効果ガス排出量は、Scope1+2が7.8％、Scope3が92.2％でした。特にScope3ではサステナブル材の導入や電動車向け製品の拡大等により2018年度比12%削減となりました。
•Scope1: 79千t-CO2e
•Scope2: 185千t-CO2e
•Scope3: 3,116千t-CO2e
※カテゴリー1 = 購入製品・サービス
カテゴリー11 = 販売した製品の使用
その他 = カテゴリー2～10、12～15
•Scope2: 185千t-CO2e
•Scope3: 3,116千t-CO2e
※カテゴリー1 = 購入製品・サービス
カテゴリー11 = 販売した製品の使用
その他 = カテゴリー2～10、12～15
モーダルシフトや輸送効率化の促進
住友理工では、「輸送方法の改革（モーダルシフト）」や、「荷物を集約し、車両を大型化して従来よりも少ない便数で配送する（便数の削減）」などの効率的な輸送により、物流においても環境負荷の低減を図っています。今後も、荷物集約やルート改善による減便活動にて削減への取り組みを実施していきます。
今後の課題と対応
2023年3月に公表された国連の地球温暖化最新報告書（IPCC第6次評価報告書）では、世界各国に対し現状よりも大幅かつ速やかなGHGの排出量削減を強く訴えています。これを受け、住友理工グループも現在の温室効果ガス削減計画を着実に進めるとともに、削減目標の前倒し達成や新たな目標を設定していく必要があると考えています。またカーボンニュートラルに向け、自社だけでなく住友電工グループや地域周辺企業、異業種企業との協働も働きかけ、地球全体の危機回避を進めていきます。
