健康経営の取り組み Health Management Initiatives

当社は、住友理工グループ全ての従業員とその家族が心身ともに健康であることは「会社の健全で持続的な成長を支える経営基盤」であると考えており、2017年4月「住友理工グループ健康経営宣言」を定めました。

 本メッセージは、当社グループが健康経営を重要な経営戦略に位置づけていることを踏まえ、その考え方や思いを従業員一人ひとりに伝えるため、社長より発信したものです。

経営トップを健康経営責任者とし、関連部署が一体となった全社活動として健康経営を推進します。

健康投資により、従業員がやりがいをもっていきいきと働く職場環境の醸成とWell-Being経営の実現を目指し、2029年住友理工グループVision（2029V）で掲げる「未来を開拓する人・仲間づくり」「柔軟かつ強固な組織づくり」「持続可能な社会に向けた価値づくり」^※につなげます。

※2029年に向けた3つの方向性

健康増進の取り組み、従業員のヘルスリテラシー向上を通じてさらなる企業成長につなげます。

2025年度KPI実績と当社従業員の健康課題を踏まえ、2029年度目標を定めました。

指標		項目	2029年度 目標
①アウトカム指標 従業員の健康状態や生産性等に関する 最終的な目標指標	生産性・ 組織の活性度	プレゼンティーズム（パフォーマンス発揮率）※1	80%
		アブセンティーズム　疾病休業日数率（全体）※２	0.45％
		アブセンティーズム　疾病休業日数率（メンタル）※２	0.27％
		メンタル疾患における休職者率（一ヶ月以上休んだ者の割合）	1%未満
		ワークエンゲージメント※3	2.5
		高ストレス職場の割合（総合健康リスク120以上）	2%未満
		高ストレス職場の割合（総合健康リスク150以上）	0%
	健康状態	適正体重維持者率（BMI18.5～24.9）	70.0%
		血圧リスク者率（収縮期160mmHg以上または拡張期100mmHg以上）	2.5%
		血糖リスク者率（空腹時血糖200以上またはHbA1c8.0以上）	0.5%
		肝機能リスク者率（ASTまたはALT100以上）	1%
②パフォーマンス指標 従業員の日常的な意識や行動を 表す指標	健康行動	喫煙している人の割合	20％未満
		運動習慣（1週間に2回、1回当たり30分以上の運動を実施している人の割合）	30%以上
		朝食摂取（朝食を抜くことが、週3回未満の人の割合）	80%
		睡眠（睡眠で十分休養できている人の割合）	70%
		飲酒習慣なしまたは1日当たりの飲酒量１合未満の人の割合	70%
		上記5項目のうち３項目以上 クリア※4	75%
		上記5項目のうち４項目以上 クリア※4	40%
		上記5項目のうち５項目クリア※4	8%
③アウトプット指標 施策に対する従業員の取組状況を 表す指標	一次予防	健康アプリ登録率	45%
		健康増進に関する研修受講率	90%
		ウォーキングイベント参加割合	20%
		ストレスチェック回答率	95%
	二次予防	定期健康診断受診率	100%
		大腸がん検診受診率	85%
		再検査要受診者受診率	85%
		保健指導実施率	80%

※1　プレゼンティーズム…SPQ（東大１項目版）にて測定
※2　アブセンティーズム…疾病休業日数率［％］＝疾病休業日数［日］÷（平均在籍従業員［人］×所定内労働日数［日］）
※3　ワークエンゲージメント…仕事への誇り・活力に関する2項目を4点満点の平均で算出
※4　喫煙なし、運動習慣あり、朝食摂取、睡眠で休養できている、適切な飲酒習慣のうちクリアできている項目数

安全対策や健康な体づくり、運動習慣の定着を目的として、毎日の業務開始時に全員参加でラジオ体操および『健康づくり体操（住友理工オリジナルの腰痛軽減体操）』を実施しています。また、運動習慣率の向上に向け、2020年度より健康保険組合と協働して健康ポイント制度を導入し、従業員の健康意識の向上につなげています。
2025年度は、「健康増進と生産性向上の両立」をテーマとした講演会を開催し、健康な職場づくりがエンゲージメント向上、生産性や企業成長につながる点について学びました。さらに、全従業員を対象とした健康教育研修に加え、プロギング活動（ゴミ拾いとジョギングを合わせたフィットネス）や体力測定など、各職場のニーズに応じた職場研修を実施しています。これらの活動により、当社は「スポーツエールカンパニー2025」に認定されました。
また、野菜摂取量、骨健康度や体組成など、体の状態を測定する健康イベントの開催を通して、従業員一人ひとりが楽しみながら健康づくりができるような取り組みを実施しています。
今後もこのような活動を通じて、従業員の心身の健康の維持・向上を図り、生産性向上と組織の活性化につなげていきます。

従業員のストレス軽減や集中力向上を目的としたマインドフルネス研修、怒りの感情をコントロールするアンガーマネジメント研修など、メンタルヘルス関連の社内研修や、 精神科専門医・社外カウンセラーによる個別相談対応、産業保健スタッフによるメンタルヘルス不調者への早期対応、当社オリジナルの復職支援プログラムを用いた復職・再発防止策への取り組みなど、メンタルヘルス対策を総合的に実施しています。
また、ストレスチェックを活用し、自身のストレスをケアするセルフケア対策、日頃の職場環境の把握と改善を目的としたラインケア対策を行っています。職場改善に向けては、全社管理監督者を対象とした教育研修や、課題のある部署に対する職場改善支援にも取り組んでいます。
中途入社者を集めた入社式やセルフケア研修の実施、入社２～３年目までの入社者を対象としたパルスサーベイの導入、受入部署側にはオンボーディング研修の実施など、入社後の不安を軽減する取り組みを行っています。

生活習慣病予防を目的に、職場単位で減量や生活改善に取り組む「スマートクラブ活動」を実施しています。また、女性特有のがん対策や更年期障害をテーマとした健康セミナーを開催し、eラーニングを活用して上司や男性を含めた啓発も行っています。あわせて、定期健康診断の機会を活用した乳がんセルフチェック啓発や、血圧・血糖値の改善に向けた個別サポートなど、継続的な健康づくりを推進しています。

生活習慣病予防対策の一つとして、職場単位などグループで減量と生活改善に取り組む活動を行っています。
体重増加が気になる職場の仲間を募り、最長6カ月間、保健師のサポートを受けながら生活習慣の改善と減量に取り組むプログラムです。期間中は毎月、体重測定と保健指導を実施し、初回測定時からの体重変化をグラフに記録します。
一人では継続が難しいダイエットも、仲間と励まし合いながら楽しく取り組むことで、健康的な生活習慣の定着を目指します。

女性がいきいきと働き続けられる職場づくりのために、女性特有のがん対策や更年期障害への対応等をテーマとした「女性セミナー」を開催しています。eラーニングも活用しながら、女性だけでなく上司・男性も対象に、女性の健康に関する啓発を行っており、2025年度は住友理工の職制および基幹職の96.9％がeラーニングを受講しました。また、定期健康診断会場において、女性向けに乳がんセルフチェックの方法を伝え、触診モデルによるセルフチェックトレーニングや乳がん検診の受診勧奨も行っています。また乳がんは女性だけでなく男性にも起こりうる病気であり、「ブレストアウェアネス＝むね（乳房）の健康に気づく習慣」は男女問わず大切な健康管理の一つであると考え、ブレストアウェアネスに関する研修動画を全従業員に公開しました。
他にも、糖尿病管理不良者の治療状況フォローや、生活習慣病リスクを高める飲酒量の方に対する飲酒習慣改善の働きかけ、事業所別・部署別の健康診断結果に関する総括資料の全社配信、55～59歳従業員を対象にしたライフプランセミナーでの健康講話、定年を迎える従業員に対する保健師・看護師による保健指導なども実施しています。

当社は、2024年度より段階的に禁煙日を設け、2026年4月より当社国内製作所・事業所を対象に敷地内全面禁煙を実施しています。喫煙による従業員の健康被害や生産性低下による労働損失、受動喫煙を防ぐことを目的としています。 同時に、住友理工健康保険組合との連携のもと、喫煙者に向けた個別の卒煙サポートや、職場単位での卒煙挑戦者応援イベントの開催など、喫煙者の「たばこをやめたい」気持ちを後押しするプログラムを提供し、喫煙率の低減と卒煙気運の醸成を図っています。今後、国内関係会社においても、受動喫煙・禁煙対策を強化していきます。

参加者の満足度や理解度などを把握・評価し、次年度施策の改善に役立てています

健康課題	施策概要	肯定的な回答割合（%）
運動習慣づくり コミュニケーション活性化	昼休憩を活用した体力測定会（労働組合と共同開催）	97%
健康気運の醸成	骨健康度や肌年齢などの測定会	86%
高年齢者の健康課題	60歳以上の従業員を対象に転倒リスクを判定	95%
女性の運動習慣づくり	女性の健康セミナーと手軽にできる椅子ヨガ体験会	96%
メンタルヘルス	キャリア入社者を対象にセルフケア研修を実施	100%
健康増進と生産性向上の両立	職制を対象に、健康経営とワークエンゲージメントをテーマにした講演会を開催	77%
生活習慣改善 女性がん予防	定期健康診断時に、体組成と野菜摂取量を測定し運動習慣改善と食生活改善の動機づけ （女性日のみ乳がんセルフチェックトレーニングも同時開催）	69%

各健康施策（2025年5月～2026年4月）の参加者を対象に満足度調査を実施、肯定的な回答（とても満足、満足）の割合を記載

当社は健康経営を重要な施策と位置づけ、従業員の健康意識を高め、働きがい・エンゲージメントの向上に取り組むとともに、新たな価値の創出と社会課題の解決を目指しています。
その一環として、自社で開発・提供している製品・サービスを、従業員および地域の皆さまの健康増進に活用しています。
地域における取り組みとしては、2021年1月に愛知県小牧市と締結した「健康づくり等の推進に係る包括連携協力に関する協定」に基づき、同年10月より、当社のフレイル^※チェックシステムを活用した「フレイルチェック測定会」を同市と協働で実施してきました。2025年1月には愛知県小牧市にオープンした健康増進施設「ヘルスラボ・こまき」にて、当社製品を用いたフレイルチェックシステムが導入されました。
社内においては、当社が開発した体動センサー「モニライフ・ウェルネス」を利用して睡眠状態をチェックするモニターを従業員より募集しました。本製品の利用により、睡眠時無呼吸症候群（以下SAS）の疑いがある従業員に対しては、SAS診断の受診勧奨を行い、睡眠状態の改善による健康増進に繋げています。

※フレイルとは、加齢とともに身体機能や認知機能が低下して虚弱となった状態のこと。ひとたび要介護状態に陥ると改善が極めて難しくなることから、フレイル予防の考え方では、フレイルの段階で早期に発見・把握することにより、適切な介入・支援で健康状態を改善し、健康寿命を延ばすことを目指す。

現在、会社と健康保険組合が協働するコラボヘルスを通じて、効果的、効率的に従業員とその家族の健康増進活動に取り組んでいます。
また、当社と国内グループ13社、労働組合、健康保険組合で構成する健康推進委員会を定期開催し、連携強化を図りながらグループ従業員の疾病予防・健康増進活動に取り組んでいます。

2024年8月以降、“開かれた健康空間”をコンセプトに、健康投資の一環として健康支援センターの拡充を進めてきました。また、従業員がくつろげる快適な休憩所づくりを目指し、従業員とともに工場内各所の休憩所の改装をすすめています。

住友理工株式会社は、健康経営の優れた取り組みを行っている上位500法人に与えられる「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）～ホワイト500～」に2年連続で認定されました。また「健康経営優良法人」は、2017年から10年連続で認定を受けています。
さらに、当社グループの株式会社住理工大分AE、株式会社住理工九州、住理工山形株式会社の3社が「健康経営優良法人2026（中小企業法人部門）」に認定されました。
当社グループ全ての従業員とその家族が心身ともに健康であることは「会社の健全で持続的な成長を支える経営基盤である」との考えのもと、健康保険組合と連携しながらグループ各社の健康経営推進を図ってまいります。