人的資本経営 Human Capital Management

当社では、事業成長と「2029年住友理工グループVision（2029V）」の実現に向けて、「モビリティ」・「インフラ」・「ライフ&エレクトロニクス」の3つの領域において事業を展開しています。
それぞれの事業領域において、高機能かつ高付加価値製品を生み出す「高分子材料技術」と、最適なソリューションを生み出す「総合評価技術」を強み（コアコンピタンス）とし、事業内の連携、事業間の協働、外部との協業を通じた価値共創を進めています。
激しい事業環境の変化に晒される現代において、こうした取り組みを人的資本の面から支えるためには、パーパス（存在意義）を体現する人材を獲得し、成長と活躍を支援することで企業価値の向上に繋げる「人的資本向上のサイクル」を循環させていくことが重要です。
住友理工グループのパーパス「素材の力を引き出し 社会の快適を モノづくりで支える」を体現する人材とは、多様な視点をもって世界を俯瞰し、経営資源（素材、設備、組織や多様な人材）の力を引き出すことができる、「社会から必要とされるモノづくりとは何か」を自律的に自問・探求し続けることができる人材であると考えています。
多様性と自律性を備えた従業員が、パーパスを体現する人材として成長し、意欲高く働くことができる企業グループを目指し、「住友事業精神」のもと、独自に定めた「人的資本向上の方程式」を人材戦略の中心に位置付けた活動を推進しています。

人事部門所管役員を筆頭に、人事部門の職制や中堅社員で構成される人事部門横断プロジェクトを中心に、2029V達成に向けた調整や、人的資本に関する情報開示に取り組み、人事部門間で一致団結して人的資本向上に向けた施策を推進しています。

経営理念の原点である「住友事業精神」をはじめとして、「DE&I」、「人材育成」、「エンゲージメント」の４つの人材マテリアリティを設定し、マテリアリティごとに定めた方針に基づく施策に取り組むことで、人的資本の向上と2029Vの実現を目指しています。
また、人的資本向上の進捗・達成度を図るため、施策ごとにKPIを設定し、人事部長を中心に定期的に取り組み状況をモニタリングする体制を敷いています。
直近では、2023年度から2025年度にかけての中期経営計画（2025P）においてKPIを設定し、精力的に活動に取り組んだ結果、全ての項目において達成水準に到達しました。

2026年度から2029年度にかけての中期経営計画（2029M）においては、これまでの取り組みの成果を踏まえ次のような施策・KPIを策定し、さらなる人的資本の向上を目指していきます。

人材マテリアリティ	主な施策	2029Mに向けたKPI		関連ページ
住友事業精神	グローバル理念教育	グローバル事業精神教育	実施率100%	人材育成
DE&I	女性活躍推進	女性管理職比率	グローバル15.0% 単体3.0%	ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン
	障がい者雇用	障がい者雇用率	3.00%
	男性育児休業	育児休業取得	90%
		育児休業・育児関連休暇取得	100%
		育児休業28日以上取得率	90%
人材育成	マネジメント教育強化	経営幹部研修参加人数	140人	人材育成
	定着強化	新卒入社3年以内離職人数（努力目標）	0人
エンゲージメント	健康経営推進	ホワイト500	認証取得継続	健康経営の取り組み
		プレゼンティーズム	国内グループ平均 80%
	処遇水準	賃金改善（努力目標）	インフレ率+α	-
	エンゲージメント向上	「持続可能なエンゲージメント」スコア	グローバル製造業 基準値以上	働きやすさ・働きがいの向上

住友理工グループでは、「グローバル連携」と「部門に入り込んでの事業支援」が人的資本経営の課題と認識しており、2029Vの実現に向けて加速度的に人的資本を向上させていくためには、事業部門および国内外関係会社との「ネットワーキング」および「対話」を強化・拡充していくことが急務と考えています。
課題の解決に向けては、HRBP^※を念頭に置いた事業部担当人事の検討、キャリア対話シートの導入や社内公募制度のトライアルなど、キャリア開発支援の強化に取り組んでいます。
また、「人事部門と事業部門」や「上司と部下」の対話を支援する仕組みを開始するなど、経営戦略と人事戦略の連動強化に働きかける新たな仕掛け作りを進めています。
今後も、様々な施策の立案・実行を通じて、人的資本経営の高度化を図ってまいります。

※HRBP（Human Resource Business Partner）
人事部門が経営者や事業部門と密接に連携し、事業成長を人材面から支援する考え方。