2029年住友理工グループVision 2029 Sumitomo Riko Group Vision
2029年住友理工グループ
Visionと
2025年中期経営計画の考え方
2029年住友理工グループVision(2029V)
住友理工グループはこれまで5ヵ年の中期ビジョンを策定していましたが、事業環境が激しく変化する中でフレキシブルに対応をするため、住友理工グループの長期的な方向性を示す長期ビジョンと、3ヵ年の事業計画を示す中期経営計画の2種類を策定しました。
長期ビジョンである2029年住友理工グループVision(2029V)は、創立100周年の2029年をマイルストーンとし、2029年以降の実現したい未来社会像をかかげ、29年に向けて住友理工グループが取り組むべき課題を選定しました。
2029Vではその課題解決に向けた、2029年の住友理工グループのありたい姿と実現に向けた3つの方向性、6つのマテリアリティを設定しました。
[2029年のありたい姿]
理工のチカラを起点に 社会課題の解決に向けて
ソリューションを提供し続ける リーディングカンパニー
2029年の住友理工グループのありたい姿は「理工のチカラを起点に 社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける リーディングカンパニー」と設定しました。2029年に向けて挑戦すべき社会課題に対し、住友理工グループの人・技術・情報等を起点に、社内外の連携による価値共創を通じてスピーディかつダイナミックに解決に繋げ続ける集団を目指します。
既存事業の深化に加え、事業部門の枠を超えた新事業・新商品の創出、従来の住友理工グループでは取り組みが難しい社会課題などにも挑戦を進めてまいります。
2029年目標(公益価値・企業価値)
公益価値(非財務目標)
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エンゲージメント
経営理念やビジョンへの共感を高め、従業員と会社がお互いに選び・選ばれる、自律的な関係の構築
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ダイバーシティ&
インクルージョン多様な人材が安心して働き、新たな価値を創造し続ける
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人材育成
高い志を持ち、未来を切り拓く自律型人材の育成
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コンプライアンス
サプライチェーンを含めた、グループ・グローバルでの法令・企業倫理の遵守徹底
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地球環境保全
CO2排出量削減
Scope1+2
30%減(2018年度比)Scope3
15%減(2018年度比)
企業価値(財務目標)
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連結売上高
7,000億円規模
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ROIC(投下資本事業利益率)
10%以上目標
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ROE(親会社所有者帰属持分利益率)
10%以上目標
2025年中期経営計画(2025P)
中期経営計画として、2023年から2025年の3ヵ年を対象とした2025年中期経営計画(2025P)を策定しています。
2025Pにおいては、前中期経営ビジョン(2022V)で継続課題となっている収益力の更なる改善に向け、構造改革の完遂や新規事業の収益化等取り組むと共に、長期視点で2029Vにおいて掲げた3つの方向性に紐つく課題への取組みを遂行していきます。
[2025Pテーマ]
さらなる収益力向上と持続的成⾧に向けた経営基盤強化
2025年に向けたKPI
重点取り組み | KPI | 進捗 | |
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企業価値 (財務目標) |
連結売上高 | 6,200億円 | 決算説明会資料 |
事業利益 | 320億円 | ||
ROIC (投下資本事業利益率) |
10%以上 | ||
ROE (親会社所有者帰属持分利益率) |
9%以上 | ||
配当性向 | 30%以上 | ||
投資額(3ヵ年累計) | 研究開発費 550億円 | ||
設備投資額 900億円 | |||
公益価値 (非財務目標) ※代表例 |
エンゲージメント | グローバル幹部への理念教育および全従業員への理念・Vision 周知活動推進 | サステナビリティ経営体制 |
人材育成 | 研修プログラムの拡充(3ヵ年累計)
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人材育成 | |
地球環境保全 | CO2排出量削減(2018年度比) Scope1+2 −20% |
気候変動への対応 | |
廃棄物の削減(2022年度原単位比) −3% |
循環型社会への貢献 |
- ※1 DXコア人材:自部門でIoT・AI 活用の企画から実用導入に主導的に取り組む人材
- ※2 DX データ分析人材:自部門でIoT・AIなど専門的 IT ツールを業務に使用する人材