住友理工

 

環境長期ビジョンと環境2029V Long-Term Environmental Vision and Environment 2029V

株主・投資家、取引先、従業員、地球環境

環境長期ビジョン策定にあたり

住友理工グループは、住友事業精神のもと、その経営理念に「地球環境に配慮し、よりよい社会環境作りに貢献する」を掲げ、“Global Excellent Manufacturing Company”を目指し全社一丸となって事業活動に取り組んでいます。
近年、脱炭素社会の実現に向けた動きが世界中で急速に広まり、多くの国や企業が「2050年カーボンニュートラル」を宣言しています。住友理工グループも、地球環境問題への対応は喫緊の重要課題として取り組んでおり、TCFDへの賛同、住友電工グループとしてSBTiの認定取得など、「2050年カーボンニュートラル」に向けた世界水準での情報開示・環境活動を推進しています。
気候変動に限らず水リスク、資源枯渇、プラスチックゴミ問題、生物多様性の喪失など、地球規模の環境問題はさらに深刻さを増し、国際社会における重要課題と認識されています。このような中、「持続可能な開発目標(SDGs)」や「カーボンニュートラル」への対応、「サーキュラーエコノミー(循環型経済システム)」の実現、「生物多様性」の保全に向けた取り組みなど、環境課題の解決に向けた動きがグローバルで加速しています。
このような激変する環境変化のなかで、当社は、持続可能な社会の実現に貢献し、かつ企業として持続的な発展を目指すためには、改めて長期的な視点で世界の潮流に対応しながら、豊かな価値を提供し続けていくことが重要と考えています。 そこで、2050年の未来を思い描いて新たに「住友理工 環境長期ビジョン2050」を策定するに至り、さらにそこからのバックキャストによって2023年4月に「環境2029V」を策定いたしました。

環境長期ビジョン2050について

世界が様々な環境課題に直面している中で私たちが描く未来は、持続可能な社会であるとともに、世界中の暮らしで「安全・快適」が実現された社会であると考えます。また、策定に先立ち、当社のマテリアリティの見直しを行ないました。その中で「脱炭素社会」「資源循環型社会」「自然共生社会」をキーワードとして設定するとともに、長期ビジョンのスローガンを「みんなが喜び、快適に暮らせる未来に向けて」と定めました。
脱炭素社会に向けて、CO2を減らしていきます。 
資源循環型社会に向けて、資源を大切に使っていきます。
自然共生社会に向けて、自然の恵みを守り、大切にしていきます。

そして当社が目指す2050年の社会は、次のようなイメージです。

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  • 安定的な食糧の確保
  • 健康で長寿な社会の実現
  • スマートシティやMaaSの実装
  • センシング技術で個人管理
  • 脱炭素・循環型社会
  • 多様な電動車が普及
  • 完全自動運転中心の交通システム
  • 空中の有効活用(ドローン/車)
  • インフラ強靭化・長寿命化
  • 水素社会への対応
  • 再生可能エネルギーの普及
  • 快適+グリーン
  • エネルギー改革 新エネルギー利用(水素・アンモニアなど)
  • エネルギー改革 再生可能エネルギー利用(太陽光・風力など)
  • エネルギー改革 新エネルギー利用(水素・合成燃料など)
  • 設計革新 GX・DX価値向上
  • サステナブル原料 原料は再生材
  • 製法革新  IoT駆使した省エネ・高効率生産
  • 設計・製法革新 廃棄物はゼロ

環境2029Vについて

長期ビジョンで描いた「ありたい姿」を実現するべく、中期環境目標「環境2029V」を策定しました。
環境へのインパクトを抑えて「脱炭素社会」「資源循環型社会」「自然共生社会」に貢献するとともに、事業の成長・新しい価値の創造に挑戦していきます。
重要課題 環境2029V行動目標 環境2029V数値目標
脱炭素社会
への貢献
温室効果ガスの排出を削減する Scope1+2でCO2排出量 30%減(2018比)
Scope3でCO2排出量 15%減(2018比)
エネルギー利用の効率を高める エネルギー売上原単位 10%減(2022比)
再生エネルギーの導入を推進する 再エネ電力比率 2.5%増(2022比)
資源循環型社会
への貢献
廃棄物を削減する 廃棄物売上原単位 7%減(2022比)
廃棄物の最少化を目指す 廃棄率 4%以下
サステナブル材料の利用を促進する サステナブル材料使用率 20%以上
水利用の最小化を目指す 取水量 10%減(2022比)
自然共生社会
への貢献
自社周辺地域の生態系への環境負荷「見える化→低減」を推進する 地域の生物多様性など、複数の環境側面に関する影響評価手法の確立と適切な情報開示
環境リスクの最小化を目指す 環境事故:重大事故、法令違反、苦情ゼロ
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