環境コミュニケーション Environmental Communication
株主・投資家、取引先、従業員、地域社会
基本的な考え方
住友理工グループは、社内の従業員だけでなくグループ会社や取引先、地域社会、行政など全てのステークホルダーと情報交換や情報共有することで環境保全活動を進めています。
環境問題には、地球温暖化や大気・水質汚染、生物多様性の保全など、幅広い課題が含まれます。こうした課題に対応するには、自社だけでなく、事業の影響を受けるステークホルダーの意見や期待も踏まえることが重要です。そのため当社は、ステークホルダーとのコミュニケーションを重視し、持続可能な社会の実現と自社の成長の両立を目指した活動に取り組んでいきます。
環境問題には、地球温暖化や大気・水質汚染、生物多様性の保全など、幅広い課題が含まれます。こうした課題に対応するには、自社だけでなく、事業の影響を受けるステークホルダーの意見や期待も踏まえることが重要です。そのため当社は、ステークホルダーとのコミュニケーションを重視し、持続可能な社会の実現と自社の成長の両立を目指した活動に取り組んでいきます。
住友理工グループ内の環境コミュニケーション
環境月間活動
6月5日は国連が定めた「世界環境デー」です。住友理工では、6月を「環境月間」とし、環境保全の取り組み促進のための行事を開催しています。
- 全社環境大会
- 環境保全事例の表彰
- 有識者、専門家による環境講演会
- 各製作所における環境関連活動
- 環境月間に関するマネジメントニュースの発信
- 環境啓発ポスターの掲示
全社環境大会の開催
住友理工グループでは、経営層による環境コミットメントの周知および従業員の環境保全活動への意識向上を目的として、社長以下全員参加型の全社環境大会を毎年開催しています。
環境保全事例の募集・表彰
従業員の環境保全活動への意識向上と動機づけのため、環境保全事例の社内募集・表彰制度を制定しています。2024年度は、住友理工グループ全体で66件の応募があり、特に優れた事例19件を表彰しました。 また、事例集も作成し、グループ内や外部の業界団体と共有し、環境保全活動の推進に活用しています。
住友理工（小牧本社）
環境保全に関する教育・研修
環境保全は当社の事業活動を支える大切な考え方です。そのため当社では、各種教育・研修を体系的にまとめた『人材開発プログラム』の一環として、社内環境保全研修を実施しています。この研修を通じて、社員一人ひとりが環境保全の重要性と必要性を深く理解し、自分ごととして捉え、主体的に行動する意識を育んでいます。
関連情報
事例紹介
環境講演会開催
2024年度は東京大学大学院 工学系研究科人工物工学研究センター教授の梅田 靖様を講師に迎え、「サーキュラーエコノミーが推進するものづくり変革」と題した環境講演会を開催しました。
講演会では役員をはじめ203名が参加し、サーキュラーエコノミーの重要性や企業としての必要性を紹介いただきました。
講演会では役員をはじめ203名が参加し、サーキュラーエコノミーの重要性や企業としての必要性を紹介いただきました。
グループ会社との環境コミュニケーション
住友理工グループでは、国内外グループ会社の環境リスクを無くすため定期的に拠点を巡回し、環境方針や環境目標の共有（相互理解）と、環境法令順守や環境保全管理状況を点検しています。
2024年度は中国拠点7社、ベトナム拠点2社、インドネシア拠点2社、インド拠点5社、タイ拠点6社、計22拠点の点検を行い、改善への助言を行いました。
2024年度は中国拠点7社、ベトナム拠点2社、インドネシア拠点2社、インド拠点5社、タイ拠点6社、計22拠点の点検を行い、改善への助言を行いました。
地域社会との環境コミュニケーション
2025年2月12日に住友理工小牧本社・製作所にて、2回目となる「小牧市自然共生パートナーシップダイアログ」を開催しました。本ダイアログは、自然共生に関わる小牧市の多様なセクター（企業・行政・市民団体・大学など）による協働を促進することにより、小牧市の自然共生活動の活性化に取り組んでいます。
関連情報
今後の課題と対応
住友理工グループが掲げている2050年のありたい姿（脱炭素社会の実現、資源循環型社会の実現、自然共生社会の実現）は、社会からの要請と当社が取り組むべき貢献を表しており、ステークホルダーの声を聴くことは重要です。
従来から行っている社内や地域住民、行政との対話だけでなく、Webサイトでの活動情報の発信や直接の対話など、幅広いステークホルダーとのコミュニケーションを図り、住友理工グループの環境活動に活かしていきます。
従来から行っている社内や地域住民、行政との対話だけでなく、Webサイトでの活動情報の発信や直接の対話など、幅広いステークホルダーとのコミュニケーションを図り、住友理工グループの環境活動に活かしていきます。
