GRIスタンダード対照表
株主・投資家、お客様、取引先、従業員、地域社会、地球環境

GRIスタンダード対照表

共通スタンダード

項目開示事項掲載箇所
GRI102:一般開示事項 2016
1. 組織のプロフィール
102-1組織の名称会社概要
102-2活動、ブランド、製品、サービス会社概要
製品情報
有価証券報告書(P.5)
102-3本社の所在地会社概要
102-4事業所の所在地事業拠点
グローバルネットワーク
102-5所有形態および法人格会社概要
102-6参入市場グローバルネットワーク
有価証券報告書(P.7-8)
102-7組織の規模住友理工早わかり
有価証券報告書(P.2-3, 42)
102-8従業員およびその他の労働者に関する情報有価証券報告書(P.20-21)
102-9サプライチェーン - 
102-10組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化統合報告書(P1-3)
102-11予防原則または予防的アプローチリスクマネジメント
有価証券報告書(P.28-29)
102-12外部イニシアティブ外部イニシアティブへの賛同
102-13団体の会員資格外部イニシアティブへの賛同
2. 戦略
102-14上級意思決定者の声明統合報告書(P1-8)
102-15重要なインパクト、リスク、機会経営方針
統合報告書(P1-8)
リスクマネジメント
CSR経営体制
2022年住友理工グループビジョンとSDGs
有価証券報告書(P.12-13)
3. 倫理と誠実性
102-16価値観、理念、行動基準・規範経営方針
企業行動憲章
コンプライアンスの推進
102-17倫理に関する助言および懸念のための制度マネジメント体制
コンプライアンスの推進
有価証券報告書(P.26-28)
4. ガバナンス
102-18ガバナンス構造統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
102-19権限移譲統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
102-20経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
102-21経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議コーポレートガバナンス
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
102-22最高ガバナンス機関およびその委員会の構成統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス
有価証券報告書(P.26-27)
102-23最高ガバナンス機関の議長役員一覧
102-24最高ガバナンス機関の指名と選出統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス報告書(P.5-10)
102-25利益相反第133期 定期株主総会収集ご通知(P.6-14)
コーポレートガバナンス報告書(P.4)
102-26目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
102-27最高ガバナンス機関の集合的知見統合報告書(P9-10)
102-28最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
コーポレートガバナンス報告書(P.3)
102-29経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
102-30リスクマネジメント・プロセスの有効性マネジメント体制
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
102-31経済、環境、社会項目のレビューCSR推進体制
102-32サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 - 
102-33重大な懸念事項の伝達統合報告書(P9-10)
コーポレートガバナンス
CSR推進体制
有価証券報告書(P.26-27)
102-34伝達された重大な懸念事項の性質と総数有価証券報告書(P.12-14)
102-35報酬方針有価証券報告書(P.38)
コーポレートガバナンス報告書(P.2)
102-36報酬の決定プロセス有価証券報告書(P.38)
コーポレートガバナンス報告書(P.2)
102-37報酬に関するステークホルダーの関与第133期 定期株主総会収集ご通知(P.34-36)
102-38年間報酬総額の比率 - 
102-39年間報酬総額比率の増加率 - 
5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40ステークホルダー・グループのリストステークホルダーの考え方
102-41団体交渉協定良好な労使関係
102-42ステークホルダーの特定および選定ステークホルダーの考え方
102-43ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 - 
102-44提起された重要な項目および懸念マテリアリティ
ステークホルダーとの対話
6. 報告実務
102-45連結財務諸表の対象になっている事業体グローバルネットワーク
有価証券報告書(P.7-8)
102-46報告書の内容および項目の該当範囲の確定情報開示方針
102-47マテリアルな項目のリスト - 
102-48情報の再記述 - 
102-49報告における変更2022V公益価値(非財務目標)
102-50報告期間統合報告書:統合報告書(目次・リンク先)
CSR情報サイト:情報開示方針
102-51前回発行した報告書の日付統合報告書:IRライブラリー
CSR情報サイト:情報開示方針
102-52報告サイクル統合報告書:IRライブラリー
CSR情報サイト:情報開示方針
102-53報告書に関する質問の窓口統合報告書:統合報告書(目次・リンク先)
CSR情報サイト:お問い合わせ
102-54GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張情報開示方針
102-55GRI内容索引GRIスタンダード対照表(本頁)
102-56外部保証情報開示方針
GRI103:マネジメント手法 2016
103-1マテリアルな項目とその該当範囲の説明 - 
103-2マネジメント手法とその要素リスクマネジメント
安全衛生
環境マネジメント
コンプライアンスの推進
品質マネジメント
社会貢献マネジメント
ダイバーシティマネジメント
サプライチェーンマネジメント
103-3マネジメント手法の評価CSR推進体制

項目別スタンダード

経済

項目開示事項掲載箇所
GRI201:経済パフォーマンス 2016
201-1創出、分配した直接的経済価値有価証券報告書(P.9, 25, 41-110)
201-2気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 - 
201-3確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度有価証券報告書(P.41-110)
201-4政府から受けた資金援助 - 
GRI202:地域経済での存在感 2016
202-1地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) - 
202-2地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 - 
GRI203:間接的な経済的インパクト 2016
203-1インフラ投資および支援サービス社会貢献
203-2著しい間接的な経済的インパクト - 
GRI204:調達慣行 2016
204-1地元サプライヤーへの支出の割合 - 
GRI205:腐敗防止 2016
205-1腐敗に関するリスク評価を行っている事業所モニタリング
205-2腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修コンプライアンス行動指針と教育
205-3確定した腐敗事例と実施した措置 - 
GRI206:反競争的行為 2016
206-1反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 - 
GRI207:税金 2019
207-1税務へのアプローチ - 
207-2税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント - 
207-3税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 - 
207-4国別の報告

環境

項目開示事項掲載箇所
GRI301:原材料 2016
301-1使用原材料の重量または体積住友理工グループのマテリアルバランス
301-2使用したリサイクル材料 - 
301-3再生利用された製品と梱包材 - 
GRI302:エネルギー 2016
302-1組織内のエネルギー消費量住友理工グループのマテリアルバランス
事業所におけるCO2削減の取り組み
302-2組織外のエネルギー消費量事業所におけるCO2削減の取り組み
302-3エネルギー原単位事業所におけるCO2削減の取り組み
302-4エネルギー消費量の削減事業所におけるCO2削減の取り組み
302-5製品およびサービスのエネルギー必要量の削減物流におけるCO2削減の取り組み
GRI303:水と廃水 2018
303-1共有資源としての水との相互作用水使用量削減の取り組み
303-2排水に関連するインパクトのマネジメント各製作所の環境データ
303-3取水水使用量削減の取り組み
303-4排水 - 
303-5水消費 - 
GRI304:生物多様性 2016
304-1保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト生物多様性保全への取り組み
304-2活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト - 
304-3生息地の保護・復元自然環境との共生への貢献
304-4事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 - 
GRI305:大気への排出 2016
305-1直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)サプライチェーン全体でのCO2排出量内訳
305-2間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)サプライチェーン全体でのCO2排出量内訳
305-3その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)物流におけるCO2削減の取り組み
305-4温室効果ガス(GHG)排出原単位事業所におけるCO2削減の取り組み
305-5温室効果ガス(GHG)排出量の削減CO2削減事例
305-6オゾン層破壊物質(ODS)の排出量フロン排出抑制法への対応
305-7窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物各製作所の環境データ
大気汚染物質削減の取り組み
GRI306:廃棄物 2020
306-1廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト - 
306-2廃棄物関連の著しいインパクトの管理環境管理体制
306-3発生した廃棄物廃棄物削減の取り組み
306-4処分されなかった廃棄物廃棄物削減の取り組み
306-5処分された廃棄物 - 
GRI307:環境コンプライアンス 2016
307-1環境法規制の違反環境法規制の遵守
GRI308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1環境基準により選定した新規サプライヤー環境に配慮した調達
308-2サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 - 

社会

項目開示事項掲載箇所
GRI401:雇用 2016
401-1従業員の新規雇用と離職人材に関わるデータ
401-2正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 - 
401-3育児休暇育児支援・介護支援制度の概要
GRI402:労使関係 2016
402-1事業上の変更に関する最低通知期間 - 
GRI403:労働安全衛生 2018
403-1労働安全衛生マネジメントシステム安全衛生活動方針
403-2危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査安全衛生活動方針
403-3労働衛生サービス - 
403-4労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション推進体制
403-5労働安全衛生に関する労働者研修安全衛生活動方針
403-6労働者の健康増進健康管理の取り組み
403-7ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 - 
403-8労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 - 
403-9労働関連の傷害労働災害受傷者数推移
労働災害休業度数率推移
403-10労働関連の疾病・体調不良 - 
GRI404:研修と教育 2016
404-1従業員一人あたりの年間平均研修時間 - 
404-2従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム人材育成
404-3業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 - 
GRI405:ダイバーシティと機会均等 2016
405-1ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ第133期 定期株主総会収集ご通知(P.6-14)
人材に関わるデータ
405-2基本給と報酬総額の男女比 - 
GRI406:非差別 2016
406-1差別事例と実施した救済措置 - 
GRI407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー - 
GRI408:児童労働 2016
408-1児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー持続可能な天然ゴム調達
GRI409:強制労働 2016
409-1強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー持続可能な天然ゴム調達
GRI410:保安慣行 2016
410-1人権方針や手順について研修を受けた保安要員 - 
GRI411:先住民族の権利 2016
411-1先住民族の権利を侵害した事例 - 
GRI412:人権アセスメント 2016
412-1人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 - 
412-2人権方針や手順に関する従業員研修 - 
412-3人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 - 
GRI413:地域コミュニティ 2016
413-1地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所社会貢献
ステークホルダーとの対話
413-2地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所環境保全対策事例
GRI414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1社会的基準により選定した新規サプライヤー調達における基本的な考え方
414-2サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 - 
GRI415:公共政策 2016
415-1政治献金 - 
GRI416:顧客の安全衛生 2016
416-1製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 - 
416-2製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 - 
GRI417:マーケティングとラベリング 2016
417-1製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 - 
417-2製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 - 
417-3マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 - 
GRI418:顧客プライバシー 2016
418-1顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 - 
GRI419:社会経済面のコンプライアンス 2016
419-1社会経済分野の法規制違反コンプライアンス・レビューの日の取り組み

住友理工株式会社

お問い合わせ お問い合わせ窓口をご案内します。