GRI内容索引 GRI Content Index
お客様、取引先、従業員、地域社会、地球環境
共通スタンダード
| 利用に関する声明 | 住友理工グループは、GRIスタンダードを参照し、当該期間（2025年4月1日～2026年3月31日）について、本GRI内容索引に記載した情報を報告する。 |
|---|---|
| 利用したGRI1 | GRI1：基礎2021 |
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 |
|---|---|---|
| GRI2：一般開示事項2021 | 2-1 組織の詳細 | 会社概要 |
| グローバルネットワーク | ||
| 2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | グローバルネットワーク | |
| 2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 | 【報告期間・報告頻度】 情報開示方針とアーカイブ |
|
| 【連絡先】 お問い合わせ |
||
| 2-4 情報の修正・訂正記述 | - | |
| 2-5 外部保証 | 第三者保証報告書 | |
| 2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 | 会社概要 | |
| 事業早わかり | ||
| サプライチェーン | ||
| 2-7 従業員 | 住友理工 事業早わかり | |
| 第138期有価証券報告書（P.2-3, 38-39, 57） | ||
| 社会パフォーマンスデータ | ||
| 2-8 従業員以外の労働者 | - | |
| 2-9 ガバナンス構造と構成 | マネジメント体制 | |
| サステナビリティ経営体制 | ||
| 第138期有価証券報告書（P.44-49） | ||
| 2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 | 第138期有価証券報告書（P.44） | |
| 2-11 最高ガバナンス機関の議長 | 第138期有価証券報告書（P.48） | |
| 2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ推進体制 | |
| 2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | サステナビリティ推進体制 | |
| TCFD提言に基づく情報開示 | ||
| 2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | TCFD提言に基づく情報開示 | |
| サステナビリティ経営体制 | ||
| 2-15 利益相反 | 第138期有価証券報告書（P.49） | |
| 2-16 重大な懸念事項の伝達 | マネジメント体制 | |
| コンプライアンス | ||
| 2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 | 第138期有価証券報告書（P.44） | |
| コンプライアンス | ||
| 2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | コーポレートガバナンス | |
| サステナビリティ推進体制 | ||
| 第138期有価証券報告書（P.44-45） | ||
| 2-19 報酬方針 | 第138期有価証券報告書（P.47, 49, 54, 112） | |
| 2-20 報酬の決定プロセス | 第138期有価証券報告書（P.47, 49, 54, 112） | |
| 2-21 年間報酬総額の比率 | - | |
| 2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | トップメッセージ | |
| 2-23 方針声明 | 住友理工グループ人権方針 | |
| 企業行動憲章 | ||
| サプライチェーン | ||
| 2-24 方針声明の実践 | サステナビリティ推進体制 | |
| 人権の尊重 | ||
| サプライチェーン | ||
| 2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス | コンプライアンス相談・申告窓口について | |
| コンプライアンス | ||
| 2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | コンプライアンス相談・申告窓口について | |
| コンプライアンス | ||
| 2-27 法規制遵守 | コンプライアンス | |
| 環境法規制の遵守 | ||
| 2-28 会員資格を持つ団体 | 外部イニシアティブへの賛同 | |
| 2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ | ステークホルダーとのコミュニケーション | |
| 2-30 労働協約 | 良好な労使関係 | |
| GRI3：マテリアルな項目2021 | 3-1 マテリアルな項目の決定プロセス | 理念体系 |
| 3-2 マテリアルな項目のリスト | 2029年に向けた3つの方向性とマテリアリティ | |
| 3-3 マテリアルな項目のマネジメント | 2029年に向けた3つの方向性とマテリアリティ |
項目別スタンダード
経済
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 |
|---|---|---|
| GRI201：経済パフォーマンス2016 | 201-1 創出、分配した直接的経済価値 | 第138期有価証券報告書 |
| 201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | TCFD提言に基づく情報開示 | |
| 201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 第138期有価証券報告書（P.74-75） | |
| 201-4 政府から受けた資金援助 | 第138期有価証券報告書（P.76） | |
| GRI202：地域経済での存在感2016 | 202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | - |
| 202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - | |
| GRI203：間接的な経済的インパクト2016 | 203-1 インフラ投資および支援サービス | 社会貢献 |
| 203-2 著しい間接的な経済的インパクト | - | |
| GRI204：調達慣行2016 | 204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 | - |
| GRI205：腐敗防止2016 | 205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | モニタリング |
| 205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス行動指針と教育 | |
| ガバナンスパフォーマンスデータ | ||
| 205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 | コンプライアンス・レビューの日の取り組み | |
| GRI206：反競争的行為2016 | 206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | - |
| GRI207：税金2019 | 207-1 税務へのアプローチ | - |
| 207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | - | |
| 207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | - | |
| 207-4 国別の報告 | - |
環境
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 |
|---|---|---|
| GRI101：生物多様性2024 | 101-1 生物多様性の損失を止め、反転させるための方針 | 自然共生社会への貢献 |
| TNFD提言に基づく情報開示 | ||
| 101-2 生物多様性へのインパクトの管理 | TNFD提言に基づく情報開示 | |
| 101-3 アクセスと利益配分 | - | |
| 101-4 生物多様性へのインパクトの特定 | TNFD提言に基づく情報開示 | |
| 101-5 生物多様性へのインパクトを伴う場所 | TNFD提言に基づく情報開示 | |
| 101-6 生物多様性の損失の直接的な要因 | - | |
| 101-7 生物多様性の状態の変化 | - | |
| 101-8 生態系サービス | - | |
| GRI103：エネルギー2025 | 103-1 エネルギー方針とコミットメント | 気候変動への対応 |
| 103-2 組織内でのエネルギー消費量と自家発電量 | 環境パフォーマンスデータ | |
| 103-3 上流および下流のエネルギー消費量 | 環境パフォーマンスデータ | |
| 103-4 エネルギー原単位 | 気候変動への対応 | |
| 環境パフォーマンスデータ | ||
| 103-5 エネルギー消費量の削減 | 気候変動への対応 | |
| GRI301：原材料2016 | 301-1 使用原材料の重量または体積 | 住友理工グループのマテリアルバランス |
| 301-2 使用したリサイクル材料 | サステナブル材料拡大への取り組み | |
| 301-3 再生利用された製品と梱包材 | - | |
| GRI303：水と廃水2018 | 303-1 共有資源としての水との相互作用 | 水使用量削減の取り組み |
| 303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント | 各製作所の環境データ | |
| 303-3 取水 | 水使用量削減の取り組み | |
| 303-4 排水 | 水使用量削減の取り組み | |
| 303-5 水消費 | 水使用量削減の取り組み | |
| GRI305：大気への排出2016 | 305-1 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | サプライチェーンの温室効果ガスの削減 |
| 環境パフォーマンスデータ | ||
| 305-2 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | サプライチェーンの温室効果ガスの削減 | |
| 環境パフォーマンスデータ | ||
| 305-3 その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | サプライチェーンの温室効果ガスの削減 | |
| 環境パフォーマンスデータ | ||
| 305-4 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | 事業活動における温室効果ガス削減の取り組み | |
| 305-5 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | 温室効果ガス排出削減事例 | |
| 305-6 オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | オゾン破壊物質の適正管理 | |
| 305-7 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | 各製作所の環境データ | |
| 大気汚染物質削減の取り組み | ||
| GRI306：廃棄物2020 | 306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | 住友理工グループのマテリアルバランス |
| 306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | 環境推進体制 | |
| 306-3 発生した廃棄物 | 廃棄物削減の取り組み | |
| 306-4 処分されなかった廃棄物 | 廃棄物削減の取り組み | |
| 306-5 処分された廃棄物 | 廃棄物削減の取り組み | |
| GRI308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | 308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー | 環境に配慮した調達 |
| 308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | - |
社会
| GRIスタンダード | 開示事項 | 掲載箇所 |
|---|---|---|
| GRI401：雇用2016 | 401-1 従業員の新規雇用と離職 | 人材に関わるデータ |
| 401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | - | |
| 401-3 育児休暇 | 両立支援制度の概要 | |
| GRI402：労使関係2016 | 402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 | - |
| GRI403：労働安全衛生2018 | 403-1 労働安全衛生マネジメントシステム | 安全衛生活動方針 |
| 403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | 安全衛生活動方針 | |
| 403-3 労働衛生サービス | グループ共通活動 | |
| 403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 推進体制 | |
| 403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 | 安全衛生活動方針 | |
| 403-6 労働者の健康増進 | 健康経営の取り組み | |
| 403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | - | |
| 403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | - | |
| 403-9 労働関連の傷害 | 労働災害受傷者数推移 | |
| 労働災害休業度数率推移 | ||
| 災害発生状況 | ||
| 403-10 労働関連の疾病・体調不良 | - | |
| GRI404：研修と教育2016 | 404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 研修受講時間 |
| 404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材育成 | |
| 404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | - | |
| GRI405：ダイバーシティと機会均等2016 | 405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 社会パフォーマンスデータ |
| 405-2 基本給と報酬総額の男女比 | 第138期有価証券報告書（P.53） | |
| GRI406：非差別2016 | 406-1 差別事例と実施した救済措置 | - |
| GRI407：結社の自由と団体交渉2016 | 407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | - |
| GRI408：児童労働2016 | 408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 持続可能な天然ゴム調達 |
| GRI409：強制労働2016 | 409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 持続可能な天然ゴム調達 |
| GRI410：保安慣行2016 | 410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | - |
| GRI411：先住民族の権利2016 | 411-1 先住民族の権利を侵害した事例 | - |
| GRI413：地域コミュニティ2016 | 413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 社会貢献 |
| ステークホルダーとのコミュニケーション | ||
| 環境コミュニケーション | ||
| 413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | 適正な化学物質の管理 | |
| GRI414：サプライヤーの社会面のアセスメント2016 | 414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー | - |
| 414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | 持続可能な天然ゴム調達 | |
| GRI415：公共政策2016 | 415-1 政治献金 | - |
| GRI416：顧客の安全衛生2016 | 416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | - |
| 416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | - | |
| GRI417：マーケティングとラベリング2016 | 417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | - |
| 417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | - | |
| 417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | - | |
| GRI418：顧客プライバシー2016 | 418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | - |
