トップメッセージ Message from the president and CEO

住友理工グループは、1929年の創立以来、時代の方向性や市場ニーズを的確につかみながら事業領域を着実に広げ、社会に安全・安心をお届けする製品を世に送り出してきました。
住友グループの一社として長年受け継がれてきた「住友事業精神」を基盤とし、変化が激しく、見通しが利かないといわれる時代の中、お客様やその先の社会に向け、私たちらしい価値の創出を通じて、住友理工グループのさらなる成長と、豊かな世界の実現をステークホルダーの皆さまとともに目指しています。

創立100周年の2029年をマイルストーンとした長期経営ビジョンである「2029年住友理工グループVision（2029V）」では、「理工のチカラを起点に 社会課題の解決に向けてソリューションを提供し続ける リーディングカンパニー」を2029年のありたい姿として公表し、その実現に向けた３つの方向性と取り組むべき６つの重要課題（マテリアリティ）を策定しました。

環境変化が常態化し、先の見通しが立てにくい時代において、当社グループが最も重視しているのは「人」の力です。私は社長就任以来、「人材育成にまさる事業戦略なし」との信念のもと、従業員一人ひとりを価値を生み出す主体として捉え、持続的な競争力を支える最も重要な財産として位置付けてきました。
当社がグローバルに成長し続けるためには、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境の整備が不可欠です。一人ひとりの挑戦と改善の積み重ねこそが、組織の成長の原動力になると考えています。
2029Vでは「人的資本向上の方程式」を掲げ、育成・配置・評価・組織風土を一体で進化させることで、人材価値の最大化と部門・拠点を越えた共創の促進を図り、競争力の源泉を強化しています。
また、「働きがい」の向上に向けては、現場起点の対話と改善の好循環づくりを推進するとともに、マネジメント力の強化を通じて、組織成果と人材育成の両立を図っています。
加えて、当社の人材育成は「現地現物」を重視し、自ら課題を捉え改善につなげる力の育成に力を入れています。人材育成プログラム「F研」が50周年を迎えるなど、長年の蓄積を基盤に進化を続けています。
さらに、2025年度には当社グループとして初めて女性アスリート社員を採用するとともに、パラアスリートとのスポンサー契約を締結しました。こうした取り組みを通じて、多様な価値観に触れる機会を広げ、挑戦を後押しする風土の醸成や、組織の一体感と活力の向上につなげています。
今後も、一人ひとりの挑戦と学びを組織の力へと昇華させ、事業成長と企業価値向上に確実につなげてまいります。

複雑化する社会課題に対しては、もはや一社単独での対応には限界があります。だからこそ、企業や業界の枠を越え、未来社会像を共有しながら価値を共に創りだしていける仲間との連携が不可欠であると考えています。
当社は「共創」を単なる連携にとどめず、構想から実行、さらに社会実装まで一貫して推進することを重視しています。近年では、研究段階にとどまらない事業化志向の連携が拡大し、その領域は着実に広がっています。国立研究開発法人 産業技術総合研究所（産総研）との取り組みも、社内各部門へと展開し、価値創出の基盤として深化しています。
また、スタートアップを含む多様なパートナーとの協業を通じ、新領域への挑戦を加速しています。
2026年には、住友電気工業の完全子会社となり、グループ内外の連携の可能性は一層広がりました。こうした環境のもと、研究開発および人材の連携を強化することで、基盤技術と顧客接点の両面から競争力を高めていきます。
今後も、互いの強みを尊重しながら、構想・実行・社会実装までを一体で推進し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

気候変動や資源制約、生物多様性の損失は、世界共通の重要課題です。当社は、企業としての責任を果たすべく、カーボンニュートラルおよび循環型社会の実現に向けた取り組みを推進しています。
これらの実現に向けて、「環境長期ビジョン2050」および「環境2029V」を策定し、脱炭素、資源循環、自然共生を軸とした施策を展開しています。
近年は、自然資本・生物多様性への対応を強化し、当社の強みである高分子材料技術を活用したネイチャーポジティブへの貢献を目指しています。また、生産現場においても、省エネルギー化や再生可能エネルギーの活用を進め、環境負荷低減と生産性向上の両立に取り組んでいます。
今後も環境マネジメントの高度化と情報開示を通じて、ステークホルダーの皆さまとの信頼関係を一層強化してまいります。

私は社長就任以来、「過去の概念にとらわれずに、変化に柔軟に対応する」ことの重要性を繰り返し伝えてきました。私自身はもちろん、当社グループで働くすべての従業員が、時代の流れとともに変わりゆく世の中の常識や価値観に常にアンテナを張り、自らアップデートし続けること。そして、その変化を経営に反映していくことが、持続的な企業成長の鍵になると考えています。
為替や通商、地政学リスクなど不確実性が高まる中でも、構造改革と業務改善を積み重ねることで、当社の事業基盤は着実にレジリエンス（強靭性）を高めてきました。
こうした基盤を支えるものとして、風通しのよい企業風土を重視しています。当社グループでは、住友事業精神を土台に、「安全・環境・コンプライアンス・品質（S.E.C.Q.）」を事業運営の基本とするとともに、「Bad News First & Thanks」を合言葉に、上司と部下が日常的に率直なコミュニケーションを交わすことを大切にしています。
さらに、住友電気工業の完全子会社化により、戦略の一体化と意思決定の迅速化が進み、技術・人材・顧客基盤を一体で活用できる体制が整いました。これにより、単独では到達し得なかった領域への展開、すなわち、新規事業開発および市場展開を加速・実現できる体制が整いつつあります。本統合は、単なる効率化にとどまらず、成長機会を広げる経営基盤の進化であると認識しています。
加えて、DXを活用したものづくりの革新を進め、品質と生産性の向上を両立することで、さらなる競争力の強化につなげていきます。
今後も、過去の概念にとらわれずに、変化を好機ととらえ、果敢に挑戦していくことで、持続的な成長の実現を目指してまいります。

自動車業界は今、大きな変革期にあります。自動化、電動化、SDV（Software Defined Vehicle）化の進展などにより、クルマの仕組みや作り方にとどまらず、使い方や価値の在り方そのものが大きく変わろうとしています。従来の“移動手段”としてのクルマから、“移動そのものに価値をもたらす”次世代モビリティへと進化する中で、新たな価値創造の機会が広がっています。
こうした環境下において、当社は高分子材料技術と総合評価技術を基盤に、次世代モビリティ領域における価値創出に取り組んでいます。
特に電動化の進展に伴い重要性が高まる熱マネジメント分野では、バッテリーの断熱技術・冷却技術を中心に、性能安定化と長寿命化に寄与する製品開発を進めています。また、水素関連分野においても信頼性の高い配管技術などの開発を進め、多様化するエネルギー構造への対応を図っています。
グローバル市場においては、世界5極での事業基盤を生かし、各地域のニーズや規制動向を踏まえた製品展開を進めるとともに、電動車シフトの進展に対応した提案力の強化を図っています。加えて、新興国や途上国におけるインフラ需要の高まりも見据え、事業機会の取り込みを進めています。
さらに、車両の高機能化に対応し、センサー技術や内装技術を通じて、安全・快適性の向上にも取り組んでいます。
環境面においては、事業活動における環境負荷低減に加え、環境配慮型製品や環境規制対応技術の開発を通じて、脱炭素社会および循環型社会の実現に貢献していきます。
当社は今後も、次世代モビリティの進化に対応しながら、環境負荷低減と価値創出の両立を図り、持続可能なモビリティ社会の実現に貢献してまいります。

2029Vでは、『自然と都市と人の空間が繋がる グリーンで快適な社会』の実現を掲げています。約25,000人にのぼる多様な従業員一人ひとりが、それぞれの視点で課題を設定し、モノづくりを通じた解決に挑戦しています。
当社の強みである防振技術や環境対応材料は、すでに他社にない強みを持っています。これらをさらに進化させることで、新たな市場と価値を切り拓いていくことが、私たちの挑戦のひとつです。
産総研との連携をはじめ、住友電工グループやスタートアップ企業など、社内外の知見を融合した共創を推進することで、解決できる課題の幅は大きく広がっています。
また、ゴム・樹脂・ウレタン・金属などの廃棄物を活用した循環型ビジネスの構築や、細胞農業分野における高効率細胞培養バッグの開発など、新たな領域での価値創出にも積極的に取り組んでいます。
さらに、スポーツ支援についても、単なる社会貢献にとどめず、技術進化の契機と捉えています。パラアスリートとの連携を機に、当社のコアコンピタンスである「高分子材料技術」と「総合評価技術」を生かした技術活用の可能性を広げています。
今後も、住友電工グループの一員として、事業・技術・人材の連携を一層深化させながら、共創を通じた価値創出を加速し、安全で快適な社会の実現に貢献してまいります。