循環型社会への貢献 Contributing to a Resource-Recycling Society
株主・投資家、取引先、従業員、地球環境
基本的な考え方
住友理工グループは、天然ゴムや鉱物など自然由来の原材料の他、合成ゴムや各種化学物質など石油由来の原材料を使用しています。これら資源は有限なものであり、また生産時や使用後に排出される廃棄物は適正な処理をしなければ環境汚染にも繋がると認識しています。
この課題に対して、当社は従来から行っている3R（リデュース・リユース・リサイクル）活動を発展させ、廃棄がない高度循環型（サーキュラーエコノミー）社会実現へ取り組んでいきます。
この課題に対して、当社は従来から行っている3R（リデュース・リユース・リサイクル）活動を発展させ、廃棄がない高度循環型（サーキュラーエコノミー）社会実現へ取り組んでいきます。
廃棄物削減の取り組み
住友理工グループ全体の2023年度の全廃棄物排出量は2022年度に比べ生産量が増加したため6.6％増加となりましたが、不良低減や歩留まり改善活動を継続的に進めたことで、売上高原単位は6.7%減少することができました。また未加硫ゴムの再利用を積極的に進めたことで、有価物を除いた廃棄物量はほぼ横ばい（0.1%増加）となり、売上高原単位を大幅に改善（12.4%減少）することができました。
廃棄物（有価物除く）排出量（住友理工グループ）
廃棄物（埋め立て）排出量（住友理工グループ）
※1 原単位の分母は、集計対象範囲の売上高（内部取引消去後）を使用。
廃棄物削減事例
住理工ロジテック 岩倉物流センターでは、不要となった木パレットを業者にて粉砕し、燃料用チップとしていました。改善後は、再生パレットとして再利用（マテリアルリサイクル）しています。（廃棄物削減：13t/年、処理費用：291千円/年の削減）
【住友理工2024年度環境表彰応募案件】
プラスチック削減への取組み
グローバル本社でペットボトル飲料の販売を廃止
～プラスチックごみによる海洋汚染問題への取組みを実施～
海洋プラスチックごみ問題の解決に向け、プラスチック製ペットボトル飲料の販売を廃止し、アルミ缶などへ切り替える脱プラスチック活動を開始しました。名古屋市のグローバル本社内で月間平均780本、年間で約1万本の使用があったペットボルの「利用数ゼロ」を目指します。本活動により、500mlペットボトル1本あたり80ｇ、年間約748kgのCO2削減が可能になります。廃止に伴い、社内に設置している給茶機や、マイボトルの利用を推進しています。
2019年度にグローバル本社での販売廃止から開始し、2021年度は埼玉事業所、2022年度には住理工山形でもペットボトルフリー自販機を導入しました。2030年（SDGsの達成目標期限）までに、当社グループの国内拠点でのペットボトル販売について、順次缶製品などへの切り替えを進めていく予定です。
～プラスチックごみによる海洋汚染問題への取組みを実施～
海洋プラスチックごみ問題の解決に向け、プラスチック製ペットボトル飲料の販売を廃止し、アルミ缶などへ切り替える脱プラスチック活動を開始しました。名古屋市のグローバル本社内で月間平均780本、年間で約1万本の使用があったペットボルの「利用数ゼロ」を目指します。本活動により、500mlペットボトル1本あたり80ｇ、年間約748kgのCO2削減が可能になります。廃止に伴い、社内に設置している給茶機や、マイボトルの利用を推進しています。
2019年度にグローバル本社での販売廃止から開始し、2021年度は埼玉事業所、2022年度には住理工山形でもペットボトルフリー自販機を導入しました。2030年（SDGsの達成目標期限）までに、当社グループの国内拠点でのペットボトル販売について、順次缶製品などへの切り替えを進めていく予定です。
不用品の再利用
住友理工では、不要になった事務用品・機器・器具等の交換サイト「住友理工エコフリマ」を運営しており、サーキュラーエコノミーに貢献しています。
（2023年度：354件成約）
（2023年度：354件成約）
省資源・リサイクルへの取り組み事例
当社は、社会的課題である地球環境の保全に加え、機密文書の処理の内製化というセキュリティ上のメリットから、エプソン社の乾式オフィス製紙機「PaperLab（ペーパーラボ）」を2017年より導入しています。
PaperLabは使用済みの紙から再生紙を作成する過程で、市販の用紙を作成する場合と比較して、「CO2排出量」、「木材資源使用量」、「水消費量」を大幅に削減することができます。作成された再生紙は、社員の名刺をはじめ、メモ帳やノートとして活用されています。また、愛知県小牧市への寄贈、静岡県裾野市の中学校や市民団体への寄贈を行っており、学校や団体活動での連絡文書、会報誌やパンフレットなどにも活用されています。
文書の処理や機械のオペレーションを含む一連の作業は、当社の特例子会社である住理工ジョイフル※1が担っており、障がい者の雇用にもつながっています。
PaperLabは使用済みの紙から再生紙を作成する過程で、市販の用紙を作成する場合と比較して、「CO2排出量」、「木材資源使用量」、「水消費量」を大幅に削減することができます。作成された再生紙は、社員の名刺をはじめ、メモ帳やノートとして活用されています。また、愛知県小牧市への寄贈、静岡県裾野市の中学校や市民団体への寄贈を行っており、学校や団体活動での連絡文書、会報誌やパンフレットなどにも活用されています。
文書の処理や機械のオペレーションを含む一連の作業は、当社の特例子会社である住理工ジョイフル※1が担っており、障がい者の雇用にもつながっています。
※1 住理工ジョイフル：2013年11月に障がい者雇用促進と社会貢献を目的として設立した特例子会社。
※2 当社の再生枚数をもとにエプソン社が算出
※2 当社の再生枚数をもとにエプソン社が算出
関連情報
ゴムリサイクルに向けた取り組み
ゴム・樹脂・ウレタン廃棄物を再利用し、これら原材料のサーキュラーエコノミーを実現するため、当社グループはランザテック社と共同で新技術の研究開発に取り組んでいます。
今後の課題と対応
廃棄物処理に関する法規制は各国で異なると同様に、埋め立て処分の厳しさも異なりますが、住友理工グループは資源の有効利用を追求していきます。具体的には生産工程から排出される排出（廃棄）物を3R活動により削減するとともに、単なる焼却処理や埋め立て処分を減らしていきます。更に、廃棄物からのエネルギー回収や、バイオケミカルリサイクル技術開発により地球資源の有効利用を進めていきます。またサーキュラーエコノミーの実現に向け、再生可能な材料選定や材料毎で分別（分離）しやすい構造など、資源循環可能な構造設計や生産工程つくりを進めていきます。
