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人材に関わる取り組み

住友理工グループは、自由闊達なコミュニケーションによる従業員のモチベーション向上と能力の最大化を図るという方針のもと、人材に関わる様々な取組を進めています。(ダイバーシティ、働きやすい職場については、こちら)。

人事諸制度

当社の「人事制度」の特徴として、『成果と同時に、経験による技能向上や業務能力の成熟を重要な価値として評価する、言いかえれば、成果だけで人を評価するのではなく、経験や能力も重視する』という要素をコンセプトの1つにしています。住友理工グループで働く一人ひとりが、目標の達成に向けて絶えず挑戦し続ける中から、新しい飛躍の歴史が生まれます。
当社「人事制度」は、「チャレンジ精神溢れる企業風土づくり」という点を念頭におきながら、
1. 多彩な人材が活躍し、一人ひとりにとって魅力的で、挑戦意欲が湧いてくる環境づくり
2. 住友理工グループの従業員として相応しい人格・知識を持ち、グローバルに活躍できる人材、
  高度な技術・技能・知識や高い見識を備えた人材の育成
3. 緊密なコミュニケーションを通じた、自由闊達な行動の実践の実現を図りたいと考えています。

人事制度のポイント

上司・部下間の日常のコミュニケーションと信頼関係をベースとした目標の達成とキャリア支援

人事制度の基本的な方針

「公正」と「納得性」を重視し、以下を制度運用の基本方針としています。

●コミュニケーションの活性化

上司と部下がしっかりとコミュニケーションを取って運用する制度とします。
→ 振り返り、フィードバックを100%実施

●人事諸制度の透明性確保

人事諸制度をオープンにし、上司・部下が同じ認識に立って運用する。
→ 人事諸制度のしくみと運用を開示。

人事諸制度の根幹をなすもの

当社の人事諸制度の根幹をなすものとして、「職掌資格制度」、「人事考課制度」、「給与・賞与制度」、「教育制度」、「退職金制度」があり、それぞれが相関して機能します。人事諸制度の関連性を以下に示します。

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人材に関わるデータ

従業員数(2020年度)

従業員数臨時従業員数人材派遣等受入従業員合計
国内計(名) 5,315 1,006 1,222 7,543
海外計(名) 20,481 640 2,579 23,700
住友理工グループ 計(名) 25,796 1,646 3,801 31,243

年代別従業員構成(2020年度)

男性女性合計
30歳未満(名) 562 159 721
30~50歳(名) 1,907 400 2,307
51歳以上(名) 698 39 737
合計(名) 3,167 598 3,765

※対象は住友理工正社員(他社への出向者含む。)

新規雇用と離職

2018年度2019年度2020年度
新規雇用数(名) 182 429 120
新規雇用率(%) 5.20 11.34 3.19
離職者数(名) 66 97 81
離職者比率(%) 1.88 2.56 2.15

※対象は住友理工単体。

中途採用率

2018年度2019年度2020年度
中途採用率(%) 47 32 21

※対象は住友理工単体

人材育成

住友理工では、「人材育成に優る事業戦略なし」との考え方のもと、基礎・定期教育、階層別研修、ニーズ別研修等を実施し、従業員への基本理念の浸透、業務スキル向上や論理的思考力養成などを図っています。

人材育成方針

グループの従業員として、相応しい人格・知識を持ち、グローバルに活躍できる人材育成を目指し、幅広く社員に各種研修を実施しています。

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※1 SEC-Q:S(安全)、E(環境)、C(コンプライアンス)、Q(品質)に関する専門知識を獲得する。
※2 F研修:Foreman研修の略。16週間職場を離れ、改善テーマに取り組むことで、事実の把握力と改善の実践力を
    養い、改善手法を身につける。
※3 Re-Do ZERO:業務品質・効率向上を図るための「段取り」を重視した考え方を身につける。

2020年度の活動のポイント

2020年度は、総合職育成については新たな教育体系による階層別研修を実施し、「論理的思考」をベースに「問題解決力」と「コミュニケーション力」の向上を図るプログラムを導入しました。職場と協働して入社三年間で一人前に育成することを目指し、OJTの充実を図るためトレーナー研修を実施、職場ではトレーナーや上司との定期的な対話を全社で継続しています。
また、会社方針・理念の浸透を強化するため、事務職については初めてe-ラーニングによる研修を実施し、技能職についても昇格者に加え、在籍者においても繰り返しきめ細かい教育を実施、幅広い人材に研修機会を提供することができました。
経営幹部の育成に向けては、「経営塾(2013年度~)」(部課長層対象)と「アドバンスト経営塾(2017年~)」(執行役員層対象)を継続実施しています。管理職(技能職)へは、班長前研修といった職長候補への研修を開始した他、実際に職長就任後もコミュニケーションと方針管理をテーマとした定期的なフォロー研修を実施しました。

コロナ感染拡大予防を機に新しい研修スタイルの構築へ

当社もコロナ感染拡大予防により、2020年度上期の研修は延期等を余儀なくされました。しかしながら、これを機に、よりニーズにマッチした教育の最適な状態での提供を目指して新しい研修スタイルを模索し、分散型、リモート研修、動画配信、e-ラーニング等研修運営の見直しを図り、研修品質を担保、向上することができました。今後も環境変化を乗り越え、競争に打ち勝つ人材を育成する教育プログラムを適時適切に提供していきます。

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人材研修プログラムの受講者数 (2020年度)
プログラム名基礎・定期研修階層別研修ニーズ別研修合計
参加人数(名) 31 1,147 57 1,235

※対象は住友理工、国内グループ会社
※コロナ感染予防対策のため、対面で行うニーズ別研修の一部(ライフプランセミナー、TOEIC試験)中止

良好な労使関係

住友理工では、1987年に会社と労働組合との間で「労使宣言」を締結し、労使の相互信頼と労使協働で企業の繁栄とそれを通じた生活の安定向上を宣言しています。この労使宣言の精神の下、労働時間・賃金・安全衛生・福利厚生などの労使委員会を設置し、各種制度、処遇の改善を進めて来ました。事業再編等の事態が起きた場合にも 十分な時間をかけ説明・協議を行います。住友理工では基幹職を除くほぼすべての従業員(契約社員・期間社員・嘱託社員を除く)が、労働組合に加入しています。今後、さらに強固な労使関係を築くことを目指しています。

住友理工労働組合員人数
2018年度2019年度2020年度
労働組合員人数
/全従業員数
2,827 / 3,503 3,080 / 3,784 3,102 / 3,765

※対象は住友理工正社員(他社への出向者を含む、各年度末時点)。
※労働組合は、全日本ゴム産業労働組合総連合等に所属しています。

住友理工株式会社

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