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気候変動対策

事業所におけるCO2削減の取り組み

住友理工グループでは、高効率生産設備の導入、蒸気漏れ整備、ライン集約、太陽光発電の拡大とともに、省エネ診断による削減提案などを行い、CO2排出量ならびにエネルギー使用量の削減に取り組んでいます。

CO2排出量(住友理工グループ)

住友理工グループ全体の2020年度CO2排出量は2017年度に比べ14.3%の削減となりました。また、2020年度の原単位は、2017年度に比べると0.2%の増加となりました。

CO2排出量(住友理工グループ)

第三者保証

CO<sub>2</sub>排出量(住友理工グループ)のグラフ
  • ※1 2016年度の集計範囲は、住友理工、住友理工グループ国内8社、海外25社です。
  • ※2 2017年度より海外17社を集計範囲に加えています。
  • ※3 原単位の分母は、集計対象範囲の売上高(内部取引消去後)を使用。
  • ※4 2020年度の電気のCO2排出係数は、IEA「CO2 Emissions From Fuel Combustion (2019 edition)」に記載の2017年の国別係数を使用。
  • ※5 電気以外のCO2排出係数は、環境省の「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル」に記載の係数を使用。
  • ※6 原単位は保証対象に含まれません。

エネルギー使用量(住友理工グループ)

住友理工グループ全体の2020年度のエネルギー使用量は、2017年度に比べ9.3%の減少となりました。

エネルギー使用量(住友理工グループ)

第三者保証

エネルギー使用量(住友理工グループ)のグラフ
  • ※1 2016年度の集計範囲は、住友理工グループ国内8社、海外25社です。
  • ※2 2017年度より海外17社を集計範囲に加えています。

CO2削減事例

①太陽光発電の導入

写真

新設した太陽光パネル TRIN(インド)

太陽光発電は温室効果ガスを発生しない、代表的な再生可能エネルギーであることから、住友理工グループでも積極的に取り入れています。18年度には東海橡塑(広州)有限公司(中国)で2,440kW、Tokai Rubber Auto-Parts India Pvt. Ltd.(略称TRIN、インド)で365kW、19年度にはTokai Imperial Hydraulics India Pvt. Ltd.(インド)で700kW出力の設備を新たに導入しました。

②熱回収型空調機の導入

写真

装置外観 SRK-P(ポーランド)

ゴム加硫工程ではその排ガス中に大量の熱を含みますが、SumiRiko Poland Sp. z o.o.(略称SRK-P、ポーランド)では、この加硫廃ガスによる排熱を工場空調に再利用するために熱回収型空調機を導入し、エネルギー使用量・CO2排出量を削減しました。

③省エネ診断の実施

写真

省エネ診断の模様 TRT(中国)

住友理工グループでは、生産工程のCO2削減のため、省エネ診断に取り組んでいます。昨年度までは外部の専門家に診断をお願いしていましたが、定期的・継続的に実施できるよう、社内で診断できる人材の育成に取り組んでいます。まずは住友理工で診断ノウハウを蓄積し、グループ内へ展開できるよう活動しております。

物流におけるCO2削減の取り組み

モーダルシフトや輸送効率化の促進

住友理工では、「輸送方法の改革(モーダルシフト)」、「荷物を集約し、車両を大型化して従来よりも少ない便数で配送する(便数の削減)」などの効率的な輸送により、物流においても環境負荷の低減を図っています。2020年度は新型コロナウイルスの影響による生産量の減少、輸送量減少に伴う定期便の輸送効率の低下が懸念されましたが、トラック積載率の最適化による減便等を進めたことにより、CO2排出原単位は1.77(t- CO2/億円)と前年比でほぼ横ばい、総量では2607t- CO2と前年比16.5%の減少となりました。

なお、当社はこれまでのCO2削減に対する取り組みが認められ、以下の賞を受賞しております。

プレスリリース

2020/3/13 住友理工・住理工ロジテック、「エコシップマーク優良事業者」に選出

物流CO2排出量(住友理工単体)
物流<sub>2</sub>排出量(住友理工単体)のグラフ
  • ※1 CO2排出量の算定基準は、資源エネルギー庁省エネルギー対策課編著「荷主のための省エネ法ガイドブック」及び環境省・経済産業省「温室効果ガス排出量算定・報告マニュアル」に基づく。
  • ※2 原単位の算定分母は住友理工単体売上高を用いている。

サプライチェーン全体でのCO2排出量内訳(住友理工グループ)

当社では、2050年カーボンニュートラルに向けて、燃料の燃焼などによるCO2の直接排出「Scope 1」、購入した電力等の使用に伴う間接排出「Scope 2」といった当社自身の事業活動による排出量だけでなく、原材料の調達や販売した製品の使用・廃棄による排出などサプライチェーン全体で発生する間接排出「Scope 3」を把握し、CO2排出削減活動に取り組むことが重要と認識しています。
住友理工グループ全体の2020年度のサプライチェーン全体でのCO2排出量は、Scope1+2が7.2%、スコープ3が92.8%となりました。今後は大きな削減効果の見込める項目から順次、排出量削減の取り組みを行なっていきます。

サプライチェーン全体での<sub>2</sub>排出量内訳(住友理工グループ)

CO2排出量の内訳

  • Scope1: 74千t-CO2/年
  • Scope2: 270千t-CO2/年
  • Scope3: 4,401千t-CO2/年
  • ※ カテゴリー1 = 購入製品・サービス
    カテゴリー11 = 製品の使用
    その他 = カテゴリー2~10、12~15

SBT認定取得について

2021年4月、住友理工を含めた住友電工グループの温室効果ガス排出削減目標がSBTiの認定を取得しました。グループの温室効果ガス削減目標は、Scope1+2を2018年度基準で2030年度までに30%削減、Scope3については2018年度基準で2030年度までに15%削減するというものです。住友理工は、住友電工グループの一員として、環境保全への取り組みを経営の最重要課題の一つと位置付け、製品・サービスの提供を通じた環境保全に取り組んでいきます。

今後の課題と対応

2021年度は、2022年度目標(2017年度比 原単位で8%減)の達成に向けて、事業本部推進責任者を中心に活動を進めます。CO2削減方策の主な内容は以下の通りで、各部門の削減計画の実施状況を確認し、削減活動を推進しています。

  1. 省エネルギー活動:エネルギーの無駄を見つけ出し、改善して削減する活動(省エネ診断の有効活用など)
  2. モノづくり革新:生産プロセスの革新的技術開発により、CO2を削減する活動

2021年度は上記2つの方策を継続すると共に、効果が大きい削減事例については、事業本部推進責任者から有効な拠点へ展開し、グループ各社の削減活動の強化に努めます。

住友理工株式会社

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