気候変動への対応 Responding to Climate Change

住友理工グループは、2050年カーボンニュートラルの実現を目指し温室効果ガス削減目標を定め、自社から排出するCO₂（Scope1、2）だけでなくサプライチェーンで排出するCO₂（Scope3）の削減にも全社一丸で取り組んでいます。
自社排出量削減については、再生可能エネルギーへの転換だけでなく生産エネルギー削減の両面からアプローチし、当社のコア技術であるモノつくりや材料、製品開発力をいかんなく発揮し気候変動の緩和と適応を進めています。サプライチェーンについては、原材料や部品など購入や輸送、廃棄に関わるCO₂の削減に向けた企画や実行も進めています。

 

項目	目標年	CO2削減　目標値
住友理工グループ 環境長期ビジョン2050	2050年	カーボンニュートラルの達成
2029年 住友理工グループVision（2029V）	2029年度	Scope1+2　2018年度比　30%減 Scope3　　 2018年度比　15％減
2025年 住友理工グループ 中期経営計画（2025P）	2025年度	Scope1+2　2018年度比　20％減

2021年4月、住友理工を含めた住友電工グループの温室効果ガス排出削減目標がSBTi（Science Based Targets initiative）の認定を取得しました。目標値は、「Scope1+2を2018年度基準で2030年度までに30％削減、Scope3については2018年度基準で2030年度までに15％削減」と設定しました。これはパリ協定（世界の気温上昇を産業革命前より2℃を十分に下回る水準　Well Below 2℃：WB2℃）が求める水準と整合した目標です。なおIPCC第6次統合報告書が示すように、今まで以上の温室効果ガス削減努力が必要としていることから、2023年に発表した住友理工グループ「環境2029V」では、1.5℃目標も視野に目標達成年度を1年前倒すことにしました。

住友理工グループでは、高効率生産設備の導入、蒸気漏れ整備、ライン集約、太陽光発電の拡大とともに、省エネ診断による削減提案などを行い、温室効果ガス排出量の削減に取り組んでいます。

住友理工グループ全体の2022年度温室効果ガス排出量は2017年度に比べ21.1％の削減となりました。また、2022年度の原単位は、2017年度に比べると32.4％の低下となりました。

 住友理工グループ全体の2022年度のエネルギー使用量は、2017年度に比べ7.9％の減少となりました。

住友理工では、「輸送方法の改革（モーダルシフト）」、「荷物を集約し、車両を大型化して従来よりも少ない便数で配送する（便数の削減）」などの効率的な輸送により、物流においても環境負荷の低減を図っています。
2022年度は売り上げが回復した一方で、荷量の集約、特に輸入品や仕入れ先からの受け入れ便の減便に努めたことにより、温室効果ガス排出原単位は1.68t-CO₂eq/億円と前年比で-12.0%の減少、総量でも2,974t-CO₂eqと前年比で-4.0%の減少となりました。
今後も荷物集約やルート改善による減便活動にて削減への取り組みを実施していきます。
なお、当社はこれまでのCO₂削減に対する取り組みが認められ、モーダルシフト大賞など外部表彰を受賞しました。

物流における温室効果ガス排出量（住友理工）

当社では、2050年カーボンニュートラルに向けて、燃料の燃焼などによる温室効果ガスの直接排出「Scope1」、購入した電力等の使用に伴う間接排出「Scope2」といった当社自身の事業活動による排出量だけでなく、原材料の調達や販売した製品の使用・廃棄による排出などサプライチェーン全体で発生する間接排出「Scope3」を把握し、温室効果ガス排出削減活動に取り組むことが重要と認識しています。
住友理工グループ全体の2022年度のサプライチェーン全体での温室効果ガス排出量は、Scope1+2が8.0％、Scope3が92.0％となりました。今後は大きな削減効果の見込める項目から順次、排出量削減の取り組みを行なっていきます。

CO₂排出量の内訳（住友理工グループ)

2023年3月に公表された国連の地球温暖化最新報告書（IPCC第6次統合報告書）では、世界各国に対し現状よりも大幅かつ速やかなGHGの排出量削減を強く訴えています。住友理工グループも現在の温室効果ガス削減計画を着実に進めるとともに、削減目標の前倒し達成や新たな目標設定していく必要があると考えています。またカーボンニュートラルに向け、自社だけでなく住友電工グループや地域周辺企業、異業種企業との協働も働きかけ、地球全体の危機回避を進めていきます。